三陽商会「4度目の希望退職」で挑む背水の陣

大江社長「2021年度の黒字化は必達命題だ」

店舗の大リストラを進めたが、業況は予想以上に悪く4度目の希望退職に踏み切る(撮影:今井康一)
屋台骨だった英国ブランド「バーバリー」とのライセンス契約が2015年に終了して以降、5期連続の営業大赤字を見込む三陽商会。新型コロナウイルス感染拡大の影響で2020年度の売上高は大きく落ち込み、1月21日には希望退職者(約150人)の募集を発表した。同社として希望退職の募集は、2013年以降でこれが4度目となる。
三井物産出身で昨年春から三陽の経営に参画した大江伸治社長は、在庫削減や不採算店撤退など大規模な構造改革を進める一方、2020年9月の東洋経済のインタビューで「希望退職は行わない」と明言していた。その後どういう目算の狂いが生じたのか。2021年度の黒字化を果たし、自力で生き残ることができるのか。大江社長を直撃した。

黒字化できないと信頼を裏切る

――「行わない」と言っていた希望退職者の募集をやらざるをえなくなった理由は何ですか。

この1年さまざまなリストラを断行し、販管費の削減はかなり進んだが、それ以上にコロナの売り上げへの影響が想定を上回った。2020年9~10月の売り上げが社内予算より上振れした中、秋冬商品のプロパー販売が山場を迎えた11月段階で第3波が直撃し、数字が急降下した。今年1月の売り上げも非常に厳しい。少しずつ盛り返してきているものの、今期は公表した業績予想(85億円の営業赤字)をギリギリ確保できたとしても、問題は再生プランで掲げてきた来期の黒字化だ。

おおえ・しんじ/1947年生まれ。1971年京都大学卒業後、三井物産入社。1997年同社本店繊維第三部長などを経て、2007年にゴールドウインの取締役専務執行役員。同社副社長などを歴任し、同社の経営再建に携わる。2020年3月に三陽商会副社長、5月に社長就任(撮影:今井康一)

どんな障害があろうとも、2021年度の黒字化は当社にとって必達命題だ。金融機関や取引先の支援体制、あるいは(約9%の株式を保有する)主要株主であり主要取引先の三井物産との提携強化など、こうした話はすべて当社が再生プランに掲げた業績回復を果たすという前提に基づいている。黒字化が履行できないと彼らの信頼を裏切ることになる。

来期の売上高の計画は少なくともコロナの影響が6月まで残る前提で練り直しているが、今のコスト構造のままでは赤字の試算となる。(昨年10月に発表した見通しでは)販管費は来期約230億円の前提で、そのうち140億円くらいは人件費。この計画から(黒字化のため)大幅な販管費削減を考えると、人員体制の見直しに踏み込まざるをえないという結論に至った。

東洋経済プラスではこの記事の続きを無料でお読みいただけます。また、2020年10月には短期連載「アパレル生存競争」と題して以下の記事を配信しています。
終わりを迎えたアパレルと百貨店の蜜月
データ/激変するアパレル市場の「主役」
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