某ファミレス「人気ピザ」とチーズの裏側

日本人だけが喜んで「ニセモノチーズ」を食べている

外食店にはJAS法等の法律が適用されない

そもそも「ニセモノ食品」というのは、コストを下げるために、本物にさまざまな「混ぜもの」を入れて本物のように売っているケースです。「代替食品」と呼ばれることもあります。そのわかりやすい例のひとつが、今回、取り上げたチーズです。

なぜ日本の外食、特にチェーン店がニセモノ食品、代替食品の「宝庫」となっているのか。理由は大きく2つあります。

① 外食店にはJAS法などの法律が適用されない

食品をスーパーなどで販売するときは、原材料(使用した添加物も含む)、賞味期限、消費期限を表示する必要があります。しかし、外食店でその場で作って提供するときは、その法律が適用されないのです。外食店の法律は、簡単に言ってしまえば、「食中毒を出さなければいい」という程度のものでしかないのです。

ファミレス、居酒屋などのメニューに「○○産」「ビーフ100%」などと記されているのは、あくまでもその店が自主的に掲載しているものにすぎません。

メニューの自主表記では「都合のいい情報だけ書く」ということがよく行われています。「北海道産ホタテ」や「スペイン産生ハム」はイメージがいいので書くけど、「ブラジル産チキン」や「台湾産豚肉」はイメージが悪いので書かないのです。

メニューを見て、一部の品だけに「国産レタス使用」「ビーフ100%」と書いてあれば、「レタス以外は輸入野菜?」「ハンバーグ以外はビーフ100%じゃないの?」と“裏読み”するのが賢い見方です。

私は本来なら、外食店にも情報公開の義務がある、その場合は「国産」という表示ではなく「県名」まで出すべきだと思います。そうやって情報が公開されて初めて、消費者は「選択」できるわけですから。

② コンサルタントの“暗躍”

ニセモノ食品がはびこるもうひとつの理由は、外食店の効率化、合理化を進める「コンサルタント」の“暗躍”です。

「外食コンサルタント」「フードコンサルタント」といった肩書きの人たちが、町の小さな飲食店にも乗り込んで「合理化」を進めています。あるいは食材屋、添加物の営業マンもしきりに「合理化」をささやいています。

「どうせピザやドリアに使うチーズの味なんて、お客さんはよくわかりませんよ。『チーズフード』を使えば、コストをこれだけ下げることができますよ。保存もラクだし、廃棄リスクも抑えることができますよ」といった具合です。

この効率化、合理化の波が、日本の外食をおかしくている大きな一因になっているのです。

次ページ「がんもどき」が日本のニセモノ食品の先駆け?
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