ローランド､MBOをめぐる泥沼化の構図 何が創業者と経営陣の対立を生んだのか

電子楽器の共通規格「MIDI」を制定するなど、ローランドが音楽業界に残した功績は大きい

「自分の作った会社を人生の最後にファンドに持っていかれるなんて、いくら何でも情けない」。ローランドの梯（かけはし）郁太郎・特別顧問は憤りをあらわにする。

シンセサイザーなど電子楽器の大手、ローランドが揺れている。事の発端は、5月14日に三木純一社長をはじめとする経営陣が発表したMBO（経営陣による買収）だ。

今回のMBOは、経営陣と投資ファンドが出資するSPC（特定目的会社）が、TOB（株式公開買い付け）によってローランドの全株式を取得しようというもの。買収総額416億円、買収プレミアムは18％となる。経営陣をバックアップするのは、ローランドの大株主である米国系の投資ファンド、タイヨウ・ファンドだ。

4期連続で最終赤字を計上

三木社長たちがMBOに乗り出したのは、株主の影響力を排除し、経営の立て直しに向けた構造改革を加速するため。ローランドの電子楽器の販売は長く下降線をたどっており、2010年3月期から4期連続で最終赤字を計上した。直近の2014年3月期こそ黒字に転じたものの、急激な円安進行が追い風となったにすぎず、販売数量ベースでは厳しい状態が続いている。

低迷の原因は、楽器メーカーを取り巻く市場環境の変化にローランドが適応できていないことにある。従来の楽器店販路が低迷する中でも、中小企業やベンチャーでは、スマートフォンやタブレットと組み合わせた楽器でヒットを生んだり、ウォルマートなどの量販店で売り上げを伸ばすような例が出てきている。