第6回 研究能力を使いこなす企業は強い?! 後編

✎ 1〜 ✎ 4 ✎ 5 ✎ 6 ✎ 7
拡大
縮小

経営者も研究手法を身につけるべき

たとえどんなに優秀でも、手法を知らなくてはすぐには何もできないのは全ての分野に共通です。この二つの事例では、2人が持っていた経営学の知識が直接的に役立ったかどうかどうかはわかりません。しかし少なくとも、経営学の研究手法は役に立っていることがわかります。

 ビジネスを取り巻く環境はとても複雑です。外部環境は目まぐるしく変化します。過去の事例をどれほど集めたとしても、それがそのまま現在抱えている問題の解決策として当てはまるということは、まずないでしょう。ビジネス上の問題は、過去の問題解決パターンを覚えてそれらを組み合わせれば答えの出る練習問題、応用問題ではありません。そのほとんどが、解が存在するのかどうかもわからない未知の問題、すなわち研究課題なのです。

 フェファーとサットンは、前出の『事実に基づいた経営』の中で、ドラッカーが晩年、なぜ経営者は間違ったアドバイスにだまされ、正しい事実を使わないのかと聞かれたときに答えた言葉を紹介しています。

「考えることは大変な仕事だ。流行を取り入れれば、考えなくても済む」

 そう、経営者、意思決定者はまさに自ら考え、決断するための論理を自ら創らなければならないのです。すなわち経営者、意思決定者こそ、研究能力を持つ必要があるのです。
しかし残念ながら、この点で日本企業には大きな課題が残されています。
最終回となる次回では、その点を指摘していきます。
 

藤村 修三 東京工業大学大学院イノベーションマネジメント研究科教授

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

ふじむら しゅうぞう / Fujimura Syuzo

東京工業大学大学院イノベーションマネジメント研究科教授
1955年生まれ。1978年千葉大学理学部物理学科卒。1993年千葉大学大学院自然科学研究科博士(工学)。1978~1998年富士通株式会社、株式会社富士通研究所勤務。半導体プロセスの研究・開発に従事。その間、千葉大学、武蔵工業大学非常勤講師。1998年米カリフォルニア州にてJLM Technologies設立に参加。
1999年ANNEAL Corp. (JLM Technologiesを改称) CTO. 2002~2008年一橋大学イノベーション研究センター寄付研究部門客員教授。2005年4月より現職。
1997年科学技術庁注目発明(半導体装置の製造装置及び半導体装置の製造方法)、2001年第1回日経BP BizTech 図書賞(『半導体立国ふたたび』日刊工業新聞社)、2010年東工大教育賞受賞。

この著者の記事一覧はこちら
関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT