快走続くTモバイル､スプリントは独り負け ソフトバンクの米国戦略に計算違いが生じている

米国携帯通信4位のTモバイルUSが快進撃を見せている。そのことが、同社買収を目指すソフトバンクの戦略に大きな影響を与えかねない。

画像を拡大

同社は2014年1～3月期に収益の源泉となるポストペイド（後払い）契約を132万件獲得。全体の契約数でも239万件の純増を記録し、米国市場の2強であるベライゾンの54万件、AT＆Tの106万件を引き離した。

Tモバイルのジョン・レジャーCEOは、競合他社からユーザーを刈り取る戦略を進めている。昨年4月にアップルのアイフォーンを導入し、業界の慣習だった契約期間の2年縛りを撤廃。7月に始めた端末の早期買い替え支援サービスも好評で、競合他社も即座に追随せざるをえないほどだった。今年1月には、他社からの乗り換えユーザーに最大650ドルを支払う大盤振る舞いを始めるなど、攻めの姿勢は強まるばかりだ。

プロモーションも挑発的だ。CMでは、ベライゾンに対し「古いマップで通信エリアを比較するな」と批判。LTEの通信速度でも「AT＆Tを上回る最速ネットワーク」などと強調する。LTEのカバーエリアで必ずしも優位とはいえない同社だが、2強を引き合いに出すことで自社の存在感を演出し、インフラの弱点を補った。契約数を大幅に伸ばしたことが好感され、一時的に下落していたTモバイルの株価は再び上昇基調に転じている。

勢いは続くか

むろん課題もある。情報通信総合研究所の清水憲人主任研究員は「市場全体の伸びが限定される中、Tモバイルはキャンペーンで無理に契約を獲得しているように見える。勢いを継続できるかどうかは疑問」と指摘する。