インド人スタッフの時間感覚と勤怠管理--時間管理法の変更を迫られる日本企業

直接雇用の場合、雇用する側（管理者）も時間管理において自社の企業風土や慣習を見直す必要もあるかもしれません。

たとえば、「サービス残業を強要する雰囲気」などです。一般的に日本の企業は「個人の会社やチームに対する責任感の強さ、協調性」に依存しています。「いいじゃん。今日も残って頑張ってくれよ」と肩をポンポンするのは、インド人に限らず外国人には理解しにくいでしょう。これでは会社は遅刻について何も言えません。

会社側の時間管理も見直しつつ、時間の管理と約束を守ることの重要性を言葉で説得し、納得してもらったほうがいいでしょう。言うまでもなく、彼らの良いところはたくさんあります。まず日頃の功績をほめてから、指摘したほうがうまくいくと思います。
（聞き手：東洋経済ＨＲオンライン編集部：田宮寛之　須貝氏写真：尾形文繁
オフィス写真はイメージ）

すがい・しんいち
1973年生まれ。法政大学英文科卒業。外資系IT企業、インド関連コンサルティング会社にて取締役として事業の立ち上げ等を経て、現在はネクストマーケット・リサーチ代表取締役。中小企業診断士。

ネクストマーケット・リサーチ
インド・南アジアの企業・金融・経済情報の提供のほか、インド進出支援コンサルティング、インターネット関連事業などを行っている。http://nm−research.com