就活生が拒否反応を示す｢残念な企業｣の特徴 テレワーク未導入やサービス残業に厳しい声

労働時間と報酬についての警戒感は強い。裁量労働制は、本来は特定の職種に限定された「高度なスキル労働に対する報酬制度」なのだろうが、みなし残業として運用している企業があり、学生はこの言葉を聞くだけで警戒する。

当たり前だろう。「新入社員から裁量労働制」と聞かされれば、残業代も出ないのに「ノルマを課される」と考えて当然だ。

インセンティブ制度にも疑いが持たれている。もともと個人の成果に対して正当に評価し報酬や休暇を与えるものだが、学生は企業がそういう志を持っているとは考えていない。基本給を抑えて、一部の成績優秀者だけを優遇する制度ととらえがちである。

「1年目からの裁量労働制」（文系・その他私立大）

「裁量労働制を導入している会社」（理系・旧帝大クラス）

「インセンティブ制度、みなし残業代制度がある会社」（文系・上位国公立大）

「ノー残業デー」も要注意

ノー残業デーは、残業時間を削減するために導入した企業が多いはずだ。そして、福利厚生の一環と自慢する経営者もいるが、これまた疑われている。学生は「残業時間が多いからノー残業デーがあるのか？」「ノー残業デーの代わりにノルマがきついのではないのか？」と考えるのだ。

「ノー残業デーなど、反対に就業時間のノルマが厳しくなるのかなと思ったから」（文系・早慶大クラス）

就活を終えた学生の感想を読むと、「大人はウソつきだ」「都合のいいことしか言わない」などの詰問調での不満が必ずある。学生は「本音」を聞きたいと思って説明会に参加するのに、「企業は誤魔化そうとしている」と感じてしまうのだ。

誰だって正直に話したくないことはある。先生・親に隠したいことはあるし、友だちにも言いたくないことがある。企業にもあるだろう。

ただし、学生の関心が残業時間や離職率などにあると、その誤魔化しは透けて見える。そして誤魔化そうとする企業は「改善しようとしないブラック企業」そのものだ。