｢第2のリーマンショック｣は冗談と言えない アメリカのIT・ハイテク株が急落する、真の理由

2008年9月のリーマンショック。今回のアメリカ株の急落には、2000年のITバブル崩壊とは異なった、見過ごせない論点がある。「第2のリーマンショック」の到来は、あながち冗談とはいえず、注意が必要だ（ロイター/アフロ）

アメリカ企業の決算がたけなわです。雇用市場、住宅市場の飛躍的回復、シェール関連の、順調な増産などを背景に、アメリカの製造業は次々と好決算を発表しており、マクロ経済的には大変順調に来ております。

Tapering（テーパリング）も予定通り進んでおり、このままいくと、毎月100億ドルずつ順調に買い入れ額を減らし、少なくともQE3（量的緩和第3弾）の分は年内に収束させることができそうです。

アメリカ株の下落に潜む危険性

一方、アメリカの株価の方は、ここにきて急降下。こういった場合、ウクライナ情勢、中国地下銀行問題だとか、なぜか外部要因に原因を求めて解説するエコノミスト、ジャーナリストが多いのですね。

しかし、振り返ってみれば日本のバブル崩壊も、アメリカのリーマンショックも、はたまたユーロ危機もどこかに原因があったのではなく、自国の中に市場を崩壊させる爆弾を抱えてそれがはじけたわけで、株価が外部要因で動くというのは特殊なケースです。

まして、ウクライナのようなマイナーイシューが、米ソ冷戦時代ならともかく、アメリカの市場を主体的に左右する材料になんてなるはずもなく、毎朝のように、「アメリカ市場はウクライナの影響で・・・・」などと垂れ流すメディアも、実に悪い風潮を作っていると思います。