消費を｢不要不急｣と｢必要｣に分けて調べてみた コロナ後の｢新しい生活様式｣はデフレを招く

筆者が「不要不急支出」と「必要支出」に分類したところ、外食や耐久財の購入などが多く含まれる4月の「不要不急支出」は前年同月比マイナス35.9%、食料品や通信費などが含まれる「必要支出」は同プラス8.6%となった。4月の消費は大きく2極化していたことがわかる。

「不要不急支出」のマイナス35.9％は東日本大震災時の同マイナス20.1%を超える大幅な減少率である。今後、「新しい生活様式」が定着する中で「不要不急支出」は低水準を維持することが予想される。

「必要支出」のプラス8.6％は、2014年4月消費税率引き上げの直前で駆け込み需要があった2014年3月の同プラス10.6%以来の大きなプラス幅。今後の「必要支出」については、外食の減少によって食料品の購入額が引き続き高水準となる見込みだが、冷凍食品などの「買いだめ」の反動減も出てくるとみられる。

以上により、緊急事態宣言が解除された後の数カ月はペントアップ・ディマンド（繰り越し需要）があったとしても、一巡後の消費は低迷する可能性が高い。

人々の生活や消費バスケットに大きな変化

「不要不急支出」と「必要支出」による消費額に大きな差が生じたことから明らかなように、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う自粛生活により、人々の生活や消費バスケットは大きく変化した。

このような変化は断層的に生じたことから、さまざまな商品で需給バランスも変化したことが予想される。例えば、品薄が社会問題と化した「マスク」が含まれる「保健用消耗品」の4月の消費額は前年同月比プラス128.8%と需要が爆発した。他にも、保存が利きやすい「パスタ」は同プラス70.6%と大幅に増加した。

需給バランスの変化は基礎的な経済学の理論上では価格の調整圧力となる。需給バランスが大きく崩れた「マスク」や「消毒液」は通常の数倍の値段で取引され、注目された。