｢リモート面接が下手な会社｣には就職するな アフタコロナ時代に成功する仕事の戦略とは

さて、コロナは経済の時間の流れを加速した。

こと「働き方」に限っても、就職協定の一層の形骸化、通年採用の普及、リモートワークの拡大などの直接的な変化の方向性があり、こうした変化は、「年次」単位の人事の後退、個人の実績が評価対象になる成果主義の普及、時間が自由になることに伴う副業の拡大などの効果をもたらすはずだ。

一方、コロナは「大量の人をリアルに集める」ビジネスに大打撃を与えた。音楽、スポーツ、演劇、映画などのビジネスが急激な収入減に見舞われたし、例年学生の就職人気の上位に君臨するエアラインのような業種も、ビジネス存続の危機とも言える状況に陥った。

交通や観光などは、コロナが一段落するとある程度客は戻るだろうが、それまで「今の企業」が存続しているとは限らない。リゾートホテルのようなものは、不動産は残るとしても、経営主体が変わるケースが多々あるだろうし、その場合、そこで働いていた従業員が再び雇われる保証はない。そもそも、次の経営交代の後までどう食いつなぐかという問題がある。

まして、居酒屋やライブハウスのような人を密集して集める「密な」ビジネスは、過去のビジネスモデルでは復活できまい。

コロナは「一つのリスクの例」にすぎない

後から振り返ると、コロナは「一つのリスクの例」に過ぎないという扱われ方になるように思うが、一見安全に見える業界・企業にも、急激な衰退のリスクがあることが一連のコロナショックによって可視化された。一つの商売、一つの会社に頼る人生はリスキーなのだ。

一方、アマゾンのようなネット小売は生活のインフラとしての地位を一層高めたし、ネットフリックスのような「魅力的な不要不急」を提供する会社もコロナの勝ち組だ。これらは、もともと便利で競争力のあるビジネスだったものが、コロナの影響で拡大が加速した。

こうしたビジネス以外にも「非接触型ネットワーク経済」とでも呼ぶべき方向にビジネス界全体が急速にシフトしつつあるように見える。5Gの普及による通信速度の改善は今よりも広い範囲でビジネスを可能にするだろうし、VR（ヴァーチャル・リアリティー）のような技術は、新しいサービス業や勤務形態を可能にするだろう。