これは「専門性を重視した起用に変われば、知名度を加味する必要がなくなり、番組の質が上がる」「リモートを生かせば制作コストも下げられる」という理由であり、現在の視聴者嗜好を踏まえても理にかなった案です。もし実現したら、「コロナ禍によってリモート出演が多用されたことが、今後の情報番組に影響を与える」という象徴的なケースになるでしょう。
その際、番組ごとに違いが生じそうなのが、タレントコメンテーターの扱い。視聴者の間で「タレントコメンテーターはいらない」という声が強くなる中、それでもショーアップの要素や、大手芸能事務所との取引を重視して起用し続けていくのか。とりわけ風当たりの強い「芸人コメンテーターをどう扱うのか」は、視聴者の評価を分けるポイントになるかもしれません。
ドラスティックな改革を求める声
もう1つ見逃せないのが、「これまでコメンテーターとして重用されてきた弁護士、大学教授、ジャーナリスト、作家、実業家などの肩書きが視聴者に通用しなくなっている」という現実。ネットの普及で多くの情報を得て賢くなった視聴者に、その肩書きを信頼したうえでコメントを聞いてもらうことが難しくなり、コメンテーターとしての説得力が落ちているのです。
制作サイドも、その変化には気づいているものの、身元の信頼性に加えて、視聴率に直結しやすい高齢層への説得力は落ちていないことから、まだコメンテーターの人選はあまり変わっていません。世代差を埋める最大公約数の肩書きがない時代だけに、制作サイドの人選にフィットしない視聴者が増えているのです。
だからこそ制作サイドに改めて突きつけられているのは、より多くの人々に「この人のコメントなら聞きたい」と思わせるキャスティング。誰もがネット上で自由に発信できる今、そのハードルは上がっていますが、批判の声が多いのは、「コロナ禍をきっかけにしたコメンテーターのドラスティックな改革が求められている」からではないでしょうか。
