「iPad向けOffice」登場の大きな意味

巨人が取り組む2つの変化

 本連載は、GAFAに関するトピックを1つないし複数採り上げながら、米国・シリコンバレーを中心とするIT事情を定点観測的にお伝えしていく。今回はマイクロソフト。同社は3月27日に開催したプレスイベントで、iPad・iPhone向けのビジネスアプリ「Office」を披露した。業界で進行する2つの大きな流れを、ソフト業界の巨人がどのように乗りこなすのか。
iPad・iPhone向けOfficeを発表する、マイクロソフトのサティヤ・ナデラCEO(写真:ロイター/アフロ)

Officeはどう変化するか

マイクロソフトが発表したiPad向けOffice。同時に、iPhone・アンドロイド向けのOfficeも公開している。後者は日本でもダウンロードできるが、発表の段階でiPad向けOfficeは日本のApp Storeからダウンロードすることはできない。しかし手元のiPadでは、日本語化はされており、遠くないタイミングで日本でも利用できるようになるだろう。

Officeアプリ群の中でiPad向けに提供されているアプリは、ワードプロセッサのWord、表計算のExcel、プレゼンテーションのPowerPoint、そして情報をとりまとめるOneNoteの4本だ。OneNoteは日本でもダウンロードできる。PowerPointは資料作成にも多用されていることもあり、特にiPadでは重要なアプリケーションになるだろう。

Officeは今もなお、Windowsとともに、PCのビジネス環境では標準的な文書作成アプリ群だ。日本でも、ビジネス上でPCを使う際に、ほとんどのPCにインストールされ、書類のやりとりがOffice形式のファイルで行き交う。iPadが登場した2010年以降、存在感を消していたOfficeがどのように変化していくのだろうか。

コンピューティングのトレンドの2つの変化と合わせながらみていこう。

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