スクーは教育界のニコニコ動画になれるか？ 人気急上昇！オンライン授業サービスの注目株

次にスクーのプラットフォームを生かした広告ビジネス。そしてオープン化による法人課金だ。オープン化により第三者がスクーを通して番組を提供できるようになる。ここが収益を伸ばす可能性を秘めている。

「Ｂ２Ｂのセミナーは日本全国で１日4000回開催されており、そこをオンライン化するニーズがあると考えています。法人アカウントが月に一定の本数以上の番組を提供する際に、月額課金で収益を上げることも考えています」

オープン化に関しては徐々に進めていくようだが、将来的には審査などをあまり必要としないＣＧＭ的な方向に広がる可能性もありそうだ。

ニコニコ動画をベンチマーク

スクーのようなサービスは海外ではMOOCs（Massively Open Online Courses：大規模オンライン講義）と呼ばれ、UdemyやUdacityというサービスが注目を集めている。以前、東洋経済オンラインでも「MOOC革命で日本の大学は半数が消滅する！」という記事で海外のMOOCs事情を詳しく伝えている。

国内ではドコモが大学の授業をMOOCs化した「gacco」を2014年４月にサービスインすることを発表している。MOOCs銘柄としてみることができるスクーだが、いちばんベンチマークしているのはニコニコ動画だという。

「ニコニコ動画には『双方向性コミュニケーション』と『ロングテールコンテンツ』の２つの価値があると考えています。さらに会員化により大きなプラットフォームを築いている点も魅力です」

動画といえば数年前にUSTREAMが上陸した際に騒がれたが、最近はさほど耳にしない。USTREAMは会員にならずとも視聴できるがゆえに、事業資産となる会員をあまり持っていない。ニコニコ動画のように4000万人という一定規模の会員数を持つと、プラットフォームとして、ニコニコ動画を通して認知を上げることが可能になる。この差は大きいのではないだろうか。