「フォーエバー21破綻」物語る若年消費の変化

ファストファッションは終焉を迎えたのか

9月29日にアメリカ連邦破産法第11条を申請したフォーエバー21(写真:Sakura Sakaguchi/The New York Times)

活気ある店舗や5ドルのトップスなどで、アメリカにファストファッションを広める一翼を担ったカリフォルニア州のアパレル大手、フォーエバー21が、破産申請すると9月29日発表した。これはショッピングモールの勢力の衰退と、若い消費者の好みの変化を物語るものである。

家族経営の同社は、再建の取り組みについて何カ月も思案した結果、アメリカ連邦破産法第11条の手続きの一環として、日本やカナダを含む40カ国の事業打ち切りを発表した。アメリカで最大178店舗、世界を含めると最大350店舗を閉鎖することになる。ウェブサイト及び、アメリカ国内とメキシコ、中南米の一部の店舗は引き続き運営していくという。

6年で7カ国から47カ国で展開するまでに

「この手続きによりわれわれは、自分たちが得意とすることがまたできるように物事を簡素化しようとしている」。同チェーンのリンダ・チャン副社長は取材に対してこう答えた。同氏の両親であるドン・チャンCEOとジン・スク・チャン氏が今でも同チェーンを経営しているが、彼らが韓国からカリフォルニアに移住してフォーエバー21を設立したのは1980年代のことだ。

今回の破産は、アメリカンドリームの具現を自負していた同社にとっての打撃であるとともに、小売業界を取り巻く状況がいかに急速に変化しているかを再認識させるものでもある。フォーエバー21は、最新のデザイナーファッションをまねた大量の商品を底値で販売して2000年代初頭に大きな成功を納めた。

そしてザラやH&Mなどとともに、簡単に処分できるファストファッションをアメリカの買い物客たちに広めた。とくに若い女性たちには人気で、店舗を訪れるごとに新たな商品があるという感覚にさせた。しかし同社はまさにテクノロジーがビジネスを一変させようとし始めていた時期に、強気に事業を拡大しすぎたのだ。

「われわれは6年にも満たない期間に7カ国から47カ国に事業を広げ、それによって物事が非常に複雑化した」とチャン副社長は話す。それと同時に「小売業界は明らかに変化している。モールの客足は減り、販売はオンラインへとシフトしている」

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