投資家必見！市場が評価した経営者ランキング 1位は北の達人､RIZAPなどオーナー系強し

（注）代表者が現在の役職に就任してから、直近までの営業利益と時価総額の増加倍率を算出。役職の区分方法は東洋経済基準・判断による。例えば「代執」（代表執行役）、「代取」（代表取締役）と表記している場合、代執、代取以下の役職異動は考慮していない。会社代表者は、小社刊『役員四季報』調査（2019年7月時点）のほか東洋経済調べによる。2019年8月までの就任者が対象。  株式時価総額は代表者が現役職に就任した前月末の株価終値を基準に、2019年8月29日終値までの増加倍率。営業利益は代表者が現役職に就任した直前期の決算期を基準に、直近決算期（2018年7月期～2019年6月期）までの実績の増加倍率（銀行やIFRSなど営業利益がない場合は経常利益、税前利益）。現在の役職就任が上場日より古い場合、または同月の場合、上場後、最初に付けた終値ベースの株式時価総額からの増加倍率（1984年以前に上場した場合は上場日を含む月末終値による株式時価総額）、営業利益は上場後、最初の決算期営業利益からの増加倍率。 （出所）『会社四季報』2019年4集秋号