農業で本当に食べていけるの？ 若者の新規就農の理想と現実

にぎわいを見せた『新・農業人フェア』(東京国際フォーラム)

「お金持ちになろうとは思っていない。今の仕事はB to Bで、自分の仕事が人に喜ばれていると実感できない。農業なら自分の生産が人の喜びに直結して、今より報われると思う」。農業の合同就職説明会『新・農業人フェア』に参加した30代男性は、農業を始めたい理由をこう話す。

2月2日、東京国際フォーラムで『新・農業人フェア』が開催された。全国の農業法人や自治体など150団体あまりが出展し、来場者は1658名と、2013年度に開催された7回のフェア（最終回の8回目は3月に大阪で開催予定）のうち一番の賑わいを見せた。

農業への関心が高まっている背景について、フェアを主催したリクルートジョブズ・新領域開発グループの深瀬貴範氏は、「若い人の職業観が変わってきている。お金を稼ぎたいというより、社会貢献したいといった理由で仕事を選ぶ人が増えている。そのような流れに農業がマッチしているのではないか」と語る。

とはいえ、若者の就農そのものは、進んでおらず、まだ、これからの話。日本の新規就農者数は2006年度に8万1000人だったが、12年度は5万6000人と減少傾向であり、約半分は60歳以上が占める。これは、会社を定年退職した後に実家の農業を継ぐケースが多いためだ。

一方、農業生産法人などに雇用される形で農業を始める『新規雇用就農者』や、農家以外の出身者で新たに農業経営を開始する『新規参入者』については、39歳以下が半数以上を占める。しかし、両方を合わせて6870人（12年度実績）と全体の約12％に過ぎず、まだまだ少ない。関心の高まりと現実との間に乖離があるのは、具体的な作業内容や資金繰りなど、「職業としての農業を想像するのが難しい」（深瀬氏）からだ。