農業で本当に食べていけるの?

若者の新規就農の理想と現実

14年は昨年の経験を活かし、会社の事業を農業生産・販売に特化。イベントなど交流事業は、新たにNPOを設立し、地元の大学生や自治体と連携して展開していく考えだ。「農業自体に人を引きつける魅力がある。交流でネットワークを広げることで、生産・販売での信頼も生まれる」(舩木さん)と、事業への相乗効果を語る。まだ就農3年目。若手起業農家の試行錯誤の日々は続く。

就農1~2年目から農業所得で生計が成り立つ人は14%程度(全国新規就農相談センター調べ)。新規就農者の約3割は生計の目処が立たないなどの理由で数年以内に離農するのが現実だ。

農業で食べていけるかを決めるのは、5年、10年先を見据えた現実的な経営プランではないだろうか。そして、補助金には頼らない覚悟もあれば、なおよいだろう。日本で着実に農家としてキャリアを積む若者が増えれば、後に続く者を後押しするに違いない。

※『週刊東洋経済』2014年2月8日号(2月3日発売)では、「強い農業」と題した特集記事を掲載しています。

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