MMTが「就職氷河期世代」に支持される深い理由

新理論による「現実」対「虚構」の歴史的転換点

世代交代が、MMTと経済学の「科学革命」を引き起こすかもしれません(写真:adam121/PIXTA)
「財政は赤字が正常で黒字のほうが異常、むしろ、どんどん財政拡大すべき」という、これまでの常識を覆すようなMMT(現代貨幣理論)。関連報道も増え続け、国会でも議論され、同理論提唱者の1人、ステファニー・ケルトン氏(ニューヨーク州立大学教授)も来日し、各所での講演が話題になるなど、ますますホットなテーマとなっている。
このたび邦訳された、同理論の第一人者L・ランダル・レイ氏(バード大学教授)による著書『MMT現代貨幣理論入門』に解説を寄せ、著書『富国と強兵 地政経済学序説』で日本にいち早く紹介した中野剛志氏が、MMTの歴史的背景と意義を解き明かす。

意外に長いMMTの歴史

「現代貨幣理論(Modern Monetary TheoryもしくはModern Money Theory)」。通称「MMT」。

200年に及ぶ経済学の歴史においても、これほどまでに革命的であり、そしてスキャンダラスな経済理論が脚光を浴びることは、そうめったにはない。

『MMT現代貨幣理論入門』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします)

もっとも、最近になって現れたかに見えるMMTであるが、実は、20世紀初頭のゲオルク・F・クナップ、ジョン・M・ケインズ、ヨーゼフ・A・シュンペーターらの理論を原型とし、アバ・ラーナー、ハイマン・ミンスキーなどの業績も取り込んで、1990年代に、本書の著者L・ランダル・レイ、ステファニー・ケルトン、ビル・ミッチェルといった経済学者、あるいは投資家のウォーレン・モズラーらによって成立したという系譜をもっている。

MMTの歴史は、その原型も含めて考えるならば、意外と長いのである。

それにもかかわらず、MMTの登場は、やはり、革命的で、スキャンダラスな事件だと言わざるをえない。

それは、世界中の経済学者や政策担当者が受け入れている主流派経済学が大きな間違いを犯していることを、MMTが暴いてしまったからである。

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