東京五輪で建設した競技場はその後どうなる? アスリートも都民も使える後利用が重要だ

東京2020オリンピック・パラリンピックまでもう1年を切っている。後ろはオリンピックスタジアム（撮影：鈴木紳平）

「開幕1年前にこれだけ準備をしている都市を今まで見たことがない。今から1年後に東京は新たな歴史を作ると思います」

1年前の報告会で話したバッハ会長。隣は森喜朗組織委員会会長（編集部撮影）

国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は、7月24日の東京2020オリンピック・パラリンピック（以下「五輪・パラ」）1年前準備状況報告会で太鼓判を押した。

同席した安倍晋三首相も「準備状況に関しては高い評価を受けている」と満面の笑顔を見せていた。

こうした関係者の言葉どおり、東京五輪・パラに向けたハード面の整備は順調に進んでいると言っていい。

五輪のために建設された施設はどうなるのか

東京都が設計・施工を担い、新規に整備する競技会場（新規恒久施設）は6つだ。夢の島公園アーチェリー場、海の森水上競技場とカヌー・スラロームセンター（競技場部分）、大井ホッケー競技場の4つがほぼ完成。残すところは東京アクアティクスセンター、有明アリーナ2つだけとなった。

1年前の報告会で話した安倍首相（編集部撮影）

日本スポーツ振興センター（JSC）が運営主体となる新国立競技場（オリンピックスタジアム）もデザイン変更によって大幅に工事がズレ込んだが、今年11月の完成目前だ。バッハ会長の言うように、大会を迎える体制は確実に整いつつある。

五輪・パラ開催時の盛り上がりは間違いないだろうが、気になるのが施設の後利用だ。高額な建設費を投じて建設された会場が五輪・パラなどで華々しく使用されても、その後ほとんど使われなくなってしまったら問題である。