決算は計画未達、キヤノン悩ますカメラ減速 レンズ交換式が初の台数前年割れ､14年度も停滞か

高成長が続いたレンズ交換式デジカメに異変（撮影：尾形文繁）

｢景気低迷期でも力強い成長を続けてきたレンズ交換式の販売台数が、2013年から減っている。市場環境は180度変わった｣(田中稔三副社長)

1月29日に2013年12月期の本決算を発表したキヤノン。売上高は3兆7313億円（前期比7.2％増）、本業の儲けを示す営業利益は3372億円（同4.1％増）だった。増収増益で着地したものの、決して満足できる水準ではない。

昨年10月24日の第3四半期（2013年1～9月期）決算発表時点で、会社側は売上高を3兆7500億円（同7.8％増）、営業利益を3600億円（同11.2％増）という通期計画を公表していた。これに比べると、着地の数字はそれぞれ187億円、228億円の未達となった。

しかも、2013年12月期は円安の進行によって、営業利益ベースで前期に比べ2000億円程度の利益押し上げ効果があった。にもかかわらず、営業利益は4.1％の小幅増益にとどまった。現地通貨ベースでは減収減益となっている。

四半期ごとに台数下方修正

2013年12月期の計画未達の最大の要因は、一眼レフを中心とするレンズ交換式デジカメの減速だ。期初時点では全世界で920万台の販売を見込んでいたレンズ交換式だが、第2四半期（2013年1～6月期）以降は四半期ごとに販売台数計画を下方修正。最終的には、初の前年割れとなる765万台（前期比7％減）という結果になった。