LINE MUSICが｢赤字続き｣でも踏み止まる理由 音楽配信各社が抱える"悩ましい事情"

日本の音楽ストリーミング市場の行方は？（撮影：東洋経済オンライン編集部）

月額定額制で「聴き放題」、日本の音楽ストリーミング市場で勝ち残るのはどこか――。LINE MUSICなど和製サービスの本格開始から約4年。各社が今、正念場を迎えている。

2018年の日本におけるストリーミングサービスの売上金額は348億6600万円（日本レコード協会調べ）。2013年の実に11倍以上と、急成長が続く。PwCによれば、2022年の日本のストリーミングサービスの市場規模は約19億ドル（約2030億円）で、年平均26%もの成長が予想される。

有望市場を狙い、日本ではストリーミングサービスを提供する事業者が乱立。Apple Musicを筆頭に、LINE MUSIC、You Tube Music、AWA（アワ）、Spotify、RecMusic（旧レコチョクBest）、KKBOXなどがしのぎを削る。

今、サービス各社から聞こえてくるのは歎きの声だ。「差別化できない」「ユーザーに認知されない」、そして「儲からない」。詳しくは後述するが、LINE MUSIC、AWAなど主要各社はここ数年、数十億円規模の巨額赤字を出している。それでも各社に撤退する気配はない。いったい何が起きているのか。

日本の音楽配信市場は「異常」

「（日本でのシェアは）1位がApple Musicで2位はLINE MUSIC。3位より下はどんぐりの背比べだ」。音楽配信に詳しい作家の榎本幹朗氏はそう指摘する。

サービス各社は5000万曲など、提供曲数の多さを誇るが、実は楽曲ラインナップ自体はさほど変わらない。「横並び」の背景にあるのは、楽曲を“提供する側の事情”だ。

売れた分だけレコード会社の収益に反映されるCDと違い、ストリーミング配信は少額の利益を継続的に獲得していく積み上げ式のビジネス。「例えば米津玄師のような大物アーティストはCDが売れるので、わざわざ利幅の薄いストリーミング配信を選ぶ必要がない」（榎本氏）。日本は世界的に見てもCDの売り上げシェアが大きい市場。レコード会社にしても、そのCD売上が配信に食われることを考えれば、気軽には楽曲提供できない。

こうして現状、日本のストリーミングサービスでは「最新曲から過去のヒット曲まで、いわば”虫食い”のように楽曲があちこち欠けている異常事態」（榎本氏）。B’zやジャニーズ系アーティストなども現状、各社のサービスに含まれていない。