いつまで続くのか　総合商社の快進撃

　消えない２つの不安　今の実力は本物なのか

　とはいえ、不安が消えたわけではない。　油田開発では、中国企業が年間１兆円以上を投じる。鉱石や石炭でも、中国、韓国に資源メジャーが乱入し、激しい争奪戦を繰り広げた。これらの結果、権益価格はつり上がっているのだ。

　指をくわえて見ていれば、“将来の飯の種”を失いかねない。といって、やみくもに権益確保に走れば“高値づかみ”のリスクが高まる。

　「正直、われわれも悩んでいる。いろんな案件が山のように来るが、高い買い物ではないか。今のタイミングでいいか。どこと組むべきか。絞り込むのに苦労している」と、三菱商事の小島社長は悩ましい胸の内を明かす。

　資源の権益に限らない。収益力向上と財務改善に自信をつけた総合商社は、投資額全体を引き上げている。つれて、個別案件への投資額も拡大基調だ。このように投資額が大きくなると、マイナスに転じたときのインパクトも無視できなくなる。

　４月１９日に丸紅が発表したカリブ海での電力事業への投資は、約７００億円と巨額。「投資基準に合う案件しかやらない。原油は長期契約で押さえているし、（地域最大の）ジャマイカでは独占なので、コストが上がっても価格にオンすることができる」（丸紅）とするが、他社幹部は「ウチの基準だとあの投資は難しい」と疑問を投げかける。

　伊藤忠は０５年に７００億円を投資したオリエントコーポレーションが巨額赤字に陥ったため、０７年３月期に純益ベースで４１０億円のマイナスを被った。

　丸紅や伊藤忠の案件だけが問題なのではない。「高値づかみ」を不安視する声はほかの案件でも聞こえてきた。面白いのは、自社の投資基準は大丈夫としたうえで、他社案件の心配をしている点だ。

　現在の投資の結果が出るのは、資源関連なら数年後。各社が磨いてきたリスクコントロールの実力が本物かどうか判明するのも、また数年後なのである。

（書き手：山田雄大）