トップは三菱UFJ銀行（951人）だ。前年比で約100人減らしたものの、順位を1つ上げる結果となった。続く2位には三菱電機（920人、50人増）、3位には大和ハウス工業（885人、昨年3位）がそれぞれランクイン。2年前のランキングでは、トップ3を3メガバンクが独占したが、昨年は2行、今年は1行のみと、顔ぶれはここ2年の間で変わってしまった。
昨年は、内定者1365人と1位だったみずほフィナンシャルグループは、ほぼ半減の700人に抑え、6位に順位を下げた。9位の三井住友銀行も人数を2割弱減らし、650人にとどまった。それでもトップ10内にいるという評価もできるだろう。
金融系では、6位大和証券グループ（700人）、11位野村證券（627人）、14位東京海上日動火災保険（592人）、17位りそなホールディングス（565人）と、採用数が多い企業はまだまだ多い。
上位企業を見ると、4位日本アイ・ビー・エム（842人）、5位富士通（750人）、6位パナソニック（700人）、13位日立製作所（600人）など、メーカー（特に電機メーカー）の存在感も大きい。さらに、9位富士ソフト（650人）、12位リクルートホールディングス（620人）、21位アクセンチュア（500人）などIT・ネット・コンサルや、15位スギ薬局（570人）、16位ニトリグループ（567人）、19位ノジマ（520人）といった小売り企業などがランクインしている。
大量採用には「3つの理由」がある
ここで新卒採用が多い会社の特徴・要因を考えてみたい。1つは、会社の規模が大きく、従業員も多いので、自ずと新卒採用が多くなるケース。これは金融やメーカーなどが該当する。
2つ目は、会社の成長に伴い、新卒を積極的に採用するケースだ。ITや小売（とりわけドラッグストアやニトリグループなどの製造小売り）が当てはまるだろう。
反対に、会社や従業員の規模に比べて極端に新卒採用が少ない場合、業績不振や人員調整など、何らかの要因が背景にあるに違いない。
そして3つ目として、早期の大量離職を見越し大量採用を行うケースには、注意が必要である。ほかとの明確な線引きや基準の違いはないが、業績（複数年度分）、従業員数と新卒採用数の比率、平均勤続年数や平均勤続年齢、新卒3年後離職率など、さまざまな項目をチェックしていくと、会社を取り巻く環境や従業員の置かれる状況が浮かび上がってくるはずだ。
ランキングを眺めて、もしも知らない会社に出会ったり、採用数の増減に疑問を抱いたりしたら、積極的に調べてみることだ。業界研究や企業研究のきっかけとしては十分だろう。広報解禁まで残すところ3カ月。「まだ3カ月ある」のか、「もう3カ月しかない」のか。ここをどう捉えて行動に移すかで、明暗が分かれる時期に来ていることは間違いない。
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