塾業界もＭ＆Ａの大波　生徒の奪い合いが過熱

ベネッセ、学研など大資本が相次ぎ塾を買収。生徒を囲い込み、通信教育や教材開発の相乗効果を狙う。（『週刊東洋経済』６月２日号より）

　塾業界の再編が加速している。通信教育最大手のベネッセコーポレーションが首都圏を地盤に展開する東京個別指導学院（東京個別）のＴＯＢを発表し、東京個別も賛同の意を表明した。

　ベネッセでは塾経営を「進研ゼミ」に次ぐ柱と位置づけ、昨年秋には大学受験のお茶の水ゼミナールを買収している。東京個別の子会社化は進研ゼミの中核顧客（小中学生）の受け皿になる。足元、４月の進研ゼミ会員数は３９１万人と４期ぶりに減少しており「小中の高学年になると、進研ゼミをやめて塾に行く生徒が増える。そこをグループで取り込みたい」（同社幹部）。

　一方、東京個別も昨年６月から１１カ月連続で生徒数が前年を割り込んでいる。塾生１人当たりの授業コマ数を増やして客単価を上げ、何とか増収を確保する苦しい展開だ。同社の馬場信治社長は塾に「個別指導」の手法を導入した先駆者として知られる。独立心が強いとみられていただけに「ベネッセ傘下入り」のニュースに意外感を持つ塾関係者は多い。だが、昨年秋に馬場社長のほうから提携話を持ちかけていた。

　実はフランチャイズで個別指導を展開する明光ネットワークジャパンの第２位株主（保有比率１２％強）が東京個別であり、今後同社にもベネッセの影響力が及ぶ。競合する学習研究社も桐杏学園（東京）、あすなろ学院（仙台）、照和学館（北九州）と相次いで塾を買収。少子化を背景に「子供の奪い合い」はさらに過熱しそうだ。

（書き手：吉田正志）

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