｢FANG｣の業種分類変更で恩恵を受けるのは？ 9月24日にS&Pが米国株の分類を見直しへ

　8月22日、9月に予定されている企業のセクター分類の変更で、フェイスブックなど従来「情報技術（IT）」に分類されてきた巨大ハイテク株の一角が「通信サービス」に組み入れられることで、半導体やクラウドコンピューティングなど時価総額で劣る「残留組」が輝きを増しそうだ。ニューヨーク証券取引所前で撮影（2018年　ロイター/Brendan McDermid）

［サンフランシスコ 22日 ロイター］ - 9月に予定されている企業のセクター分類の変更で、フェイスブック<FB.O>など従来「情報技術（IT）」に分類されてきた巨大ハイテク株の一角が「通信サービス」に組み入れられることで、半導体やクラウドコンピューティングなど時価総額で劣る「残留組」が輝きを増しそうだ。

S＆Pは9月24日、主要株式指数や上場投資信託（ETF）が企業を分類する際に使う世界産業分類基準（GICS）の変更に伴い、企業のセクターを見直す。

FANGのうちアマゾン以外は「お引っ越し」

一般には大型ハイテク株とみなされている、いわゆる「FANG」のうち、フェイスブック、ネットフリックス<NFLX.O>、アルファベット<GOOGL.O>傘下グーグルの3社を、「電気通信サービス」から衣替えする「通信サービス」に組み入れる。ネットフリックスは「一般消費財」からの移籍で、アマゾン・ドット・コム<AMZN.O>は「一般消費財」にとどまる。

S＆Pと共同でGICSを管理しているMSCIは11月に指数の見直しを行う予定。

GICSの大幅な変更はミューチュアルファンドのマネジャーの銘柄選びに影響を与え、パッシブ型運用ファンドは数十億ドル規模の資金配分見直しを余儀なくされる。