｢FANG｣の業種分類変更で恩恵を受けるのは？ 9月24日にS&Pが米国株の分類を見直しへ

一方、ハイテクセクターは、アルファベットやフェイスブックなど大型の銘柄が通信サービスに移ることで、残留する銘柄が投資家の注目を集めるだろう。

ハイテク銘柄の眺めが「すっきり」することに

ジョーンズ・トレーディングの首席市場ストラテジスト、マイク・オルーク氏は「実体はメディア企業であるこうした巨大銘柄の影響がなくなって、ハイテクセクターの眺めがすっきりする」と述べた。

トムソン・ロイター・リッパーのデータによると、パッシブ型上場投資信託（ETF）のハイテクセクター向け投資は約890億ドル。セクター分類の変更でこの大部分が投資先の修正が必要となり、ボラティリティが高まる見通しだ。

個人投資家はアルファベットやフェイスブックはハイテク銘柄という見方を変えないだろうが、ミューチュアルファンドはセクター別に投資できる資金の配分が内規で決まっているからだ。

クレディ・スイスのアナリストのパトリック・パルフレー氏によると、フェイスブックとアルファベットが通信サービスセクターに組み入れらると、ファンドマネジャーは両銘柄とアップルとマイクロソフトのどれを選ぶかを迫られることがなくなるという。

ハイテク株はこの数年、米株式市場の上昇をけん引してきた。アップルがS＆P500種情報技術指数に占める比率は16％に達しているが、同指数の構成銘柄で比重が2位と4位のアルファベット、フェイスブックが指数から外れると、アップルの比率は20％に高まる。

同様に情報技術指数内で比重が高まるのはマイクロソフト、ビザ<V.N>、インテル<INTC.O>、シスコシステムズ<CSCO.O>、マスターカード<MA.N>、オラクル<ORCL.N>、エヌビディア<NVDA.O>など。

ビザとマスターカードは今年に入って株価がそれぞれ23％、34％上昇している。

S＆P500種情報技術株指数は、セクター分類変更後の構成銘柄で計算すると今年の年初来の上昇率が18％となり、現行の上昇率の16％を上回る。同じように同セクターの利益見通しに基づく株価収益率（PER）は変更後が約18倍、変更前は19倍となっている。

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