打ち上げ花火の製造は手作業が主流で、家内工業のようなところがほとんど。従業員は多くても15~20人程度。「花火製造工場と呼ばれるけれども、実際は“工房”といったほうが正しいくらいの規模」(ある製造業者)。天候不順による大会中止リスクなどはあるものの、「危険物を扱うこともあり、新規参入は少ない。利益もある程度出る」(同)という。
花火の美しさと観客の歓声に魅せられて、職人として働くことを希望する人もいるかもしれない。「業界の将来を担えるような人たちに門戸を開き、どう育成するかは、きちんと取り組んでいかないといけない」(花火ショーの企画・演出を行う丸玉屋<東京・日本橋>の小勝敏克社長)。
現状は「火薬を持ち出されるなどしないよう、変な人に来てほしくないということもあり、新しく雇うのは現従業員の親戚などが多い」(花火業界に詳しい冴木一馬カメラマン)。特に製造現場に関しては、経験も縁もまったくない人が入るのはまだ難しい世界のようだ。
加えて工場を拡張しづらいという事情もある。花火工場は火薬を扱うため、万が一爆発事故が起こったときに備え、一定の広さの土地を確保しなければならない。宅地化の進展で移転せざるをえなくなるなど、土地確保の問題は打ち上げ花火製造業者が少しずつ減っている理由の1つとされている。
生産量ナンバーワンは中国
夏の風物詩の花火も、安価であることや国内での製造が追いつかないことなどから「日本で打ち上がる花火も半数ほどは中国製ではないか」(日本煙火協会)。
金額で見ると、国内の打ち上げ花火生産額は2016年に49億円(経済産業省)、輸入額は同年に16億円(財務省貿易統計)だった。日本の職人技が光る大玉に比べ、4号(直径約11.5センチメートル)以下の小さい玉は中国製でも美しさに遜色がないことから、中国からの輸入は4号以下の小さい玉が多い。このため、「数でいったら圧倒的に中国製が多いと思う」(池田専務)。
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