大森宏美さん（53歳・パート）、夫（53歳・会社員）の家計
家計の今後の平均手取り年収（Y）600万円
（現在の手取り年収ではなく、残りの現役時代の年数も考え、これからもらえそうな手取り年収の合算額を考えて記入します）
老後生活比率（x）0.7倍（老後、現役時代の何割程度の生活水準で暮らしたいかを設定します）
年金額（P）253万円（ねんきん定期便より。今の条件で60歳まで働き続けた場合）
現在資産額（A）120万円（現在の貯金額は300万円ですが、教育費が2年間で180万円かかるため、差し引いて120万円として計算）
老後年数（b）35年（60歳から95歳まで生きると想定した年数）
現役年数（a）7年（60歳まで働くことを予定しているので7年）
家計の今後の平均手取り年収（Y）600万円
（現在の手取り年収ではなく、残りの現役時代の年数も考え、これからもらえそうな手取り年収の合算額を考えて記入します）
老後生活比率（x）0.7倍（老後、現役時代の何割程度の生活水準で暮らしたいかを設定します）
年金額（P）253万円（ねんきん定期便より。今の条件で60歳まで働き続けた場合）
現在資産額（A）120万円（現在の貯金額は300万円ですが、教育費が2年間で180万円かかるため、差し引いて120万円として計算）
老後年数（b）35年（60歳から95歳まで生きると想定した年数）
現役年数（a）7年（60歳まで働くことを予定しているので7年）
これを人生設計の基本公式にあてはめて計算すると、以下のようになります。
必要貯蓄率30％！厳しい現実が浮き彫りに
必要貯蓄率は30.29％になりました。今後、この必要貯蓄率を守れれば、老後の生活費は約24万4000円を確保できます。年金受給額は夫婦で253万円と想定していますので、月額は約21万円です。不足分の3万4000円を貯蓄から取り崩すことになります。
ひとことで言い換えれば、「今後は毎月お給料の3割を貯蓄して行き、定年までの7年間で約1270万円を貯めて行きましょう」という計画です。不可能ならば、老後生活費は年金のみということになります。ここから健康保険料や介護保険料、税金などを支払わなければなりません（公的年金から天引きされる）。これが、現在の大森家の現実です。
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