恋活アプリが単なる｢出会い系｣ではない理由 安全対策を強化､負のイメージが変わった

多くの恋活サービスは男性ユーザーに課金するビジネスモデルを取る。価格は1カ月あたり3000～4000円が相場だ。最近では福利厚生として、サービスの課金を肩代わりする企業も出てきた。フリマアプリを展開するメルカリは「プライベート支援の一環」として、社員がペアーズの有料プランを無料で利用できるようにしている。

サイバーエージェントの傘下で、タップルを運営するマッチングエージェントの調査によれば、国内のオンライン恋活・婚活サービスの市場規模は年々増加し、2017年に256億円に到達。2020年には600億円を超え、その後も2ケタ成長が続く見通しだ。

サイバーエージェントグループでは2013年に開始したタップルに始まり、2017年12月までに5つのネット恋活サービスをリリース。GPSを活用し、街ですれ違った登録ユーザーを表示する「クロスミー」、女性からしかメッセージを送信できない「トルテ」、顔のパーツを細かく指定できる「ミミ」など、それぞれに際立った特徴を持つ。

「相手選びの基準は人それぞれで、1つのアプリで展開するには限界がある。コンセプトを明確に分けることで新しいユーザー層を開拓していける」。マッチングエージェントの合田武広社長は、グループ内で複数サービスを展開する背景についてそう語る。