「専門バカ」になると真実が見えなくなる 井沢元彦と予測する「日本の未来」<前編>

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中原:経済学者も、もっと市井の人になり切って経済を見る必要がありますね。

だいたい経済学というのは、原因と結果を簡単に転倒できるんです。物理や自然科学の世界では絶対にありえないことが、経済学ではありうる。むしろ積極的に転倒させて理屈をこねるのが経済学。おかしな学問になっているわけです。

「自然科学でありえないことが、経済学では起こる」。実はこれが、私が経済を見るうえで大事にしている3つ目の視点です。経済学の根本的な誤りに気をつけ、むしろ自然科学の法則に照らしてみるということです。

井沢:それもすごく重要なことです。僕は大学を卒業してTBSに就職し、ドラマの制作でもやろうかなと思っていたら報道に配属された。まったく予期しない仕事をやらされたわけですが、今から振り返ると非常によかったと思います。

報道の基本は、うわさを信じないことです。たとえ専門家の言っていることでも、鵜呑みにしてはいけない。必ず自分の目で確かめ、真実かどうか裏を取る必要がある。それをみっちり教えられたのです。たとえば、世間が「この人はものすごく悪い奴だ」と評している場合でも、実際に調べてみると、そうではないことがよくあります。

歴史を検証すれば「デフレは原因でなく結果」だとわかる

『「歴史×経済」で読み解く世界と日本の未来』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします)

中原:その典型が「デフレ」のとらえ方ですね。本来、デフレやインフレというのは「原因」ではなく、あくまでも「結果」なんです。好況の結果、インフレになる場合もあるし、デフレになる場合もある。不況の結果、デフレになるときもインフレになるときもある。歴史をさかのぼってきちんと検証すれば、これは明らかです。私がそういう説明をすると、自然科学の分野にいる人ならすぐに理解してくれます。しかし経済学をガチガチに勉強してきた人ほど、それはおかしな話だと言い出すんです(笑)。

それが今、日本の経済政策にもおかしな影響を及ぼしています。「デフレ克服」が合言葉のようになっていますが、だから実質賃金が大幅に下がり、誰もおカネを使わなくなっている。こんな間違った常識が経済学の主流になっているからダメなんです。ある意味、遅れた学界ですよね。

(後編に続く。後編は9月11日に配信の予定です)

中原 圭介 経営コンサルタント、経済アナリスト

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なかはら けいすけ / Keisuke Nakahara

経営・金融のコンサルティング会社「アセットベストパートナーズ株式会社」の経営アドバイザー・経済アナリストとして活動。「総合科学研究機構」の特任研究員も兼ねる。企業・金融機関への助言・提案を行う傍ら、執筆・セミナーなどで経営教育・経済教育の普及に努めている。経済や経営だけでなく、歴史や哲学、自然科学など、幅広い視点から経済や消費の動向を分析しており、その予測の正確さには定評がある。「もっとも予測が当たる経済アナリスト」として評価が高く、ファンも多い。
主な著書に『AI×人口減少』『これから日本で起こること』(ともに東洋経済新報社)、『日本の国難』『お金の神様』(ともに講談社)、『ビジネスで使える経済予測入門』『シェール革命後の世界勢力図』(ともにダイヤモンド社)などがある。東洋経済オンラインで『中原圭介の未来予想図』、マネー現代で『経済ニュースの正しい読み方』、ヤフーで『経済の視点から日本の将来を考える』を好評連載中。公式サイトはこちら

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