P&G流、“使える"在宅勤務のコツ 単なる福利厚生と、とらえるべからず!

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「自分には、正直在宅など関係ない話と思っていたが、取得してみてかなり効率的に仕事が出来ていると感じる。多くのワーママの例を見ている上司だからこそ、デザインできる働き方があると思う」と山下さんは言う。

社を挙げた取得推進で制度が定着

P&Gは、経営幹部が自身の在宅制度活用例を、リレー式に全社メールで紹介するキャンペーンも行った。このような社を挙げての取得推進が取得率の上昇につながり、同社内で在宅勤務制度の取得が特別視されることはなくなっていき、制度の定着につながるという好循環ができた。

働き方の多様性は、ひいては人材や発想の多様性をもたらす。日用品メーカーであるP&Gはそこに事業成長の可能性を見いだしている。使いやすい制度設計と環境の整備。この両軸がそろっていなければ、ワーキングマザーというリソースを生かせず、“お荷物”にしてしまいかねない。

長瀧 菜摘 東洋経済 記者

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ながたき なつみ / Natsumi Nagataki

​1989年生まれ。兵庫県神戸市出身。中央大学総合政策学部卒。2011年の入社以来、記者として化粧品・トイレタリー、自動車・建設機械などの業界を担当。2014年から東洋経済オンライン編集部、2016年に記者部門に戻り、以降IT・ネット業界を4年半担当。アマゾン、楽天、LINE、メルカリなど国内外大手のほか、スタートアップを幅広く取材。2021年から編集部門にて週刊東洋経済の特集企画などを担当。「すごいベンチャー100」の特集には記者・編集者として6年ほど参画。2023年10月から再び東洋経済オンライン編集部。

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