離職者の多い会社にありがちな6つの特徴 社員を適正に評価できない会社は伸びない

その結果、「安心して働ける」という意識が広がり、社員の定着率が大幅に向上しました。昨年採用した新卒はまだひとりも辞めていません。

社員数もアップしました。2015年1月時点で150人だった社員（グループ全体）が、いまでは270人に。2年で1.8倍です。ちなみ社員のうち60％を女性が占めますが、彼女たちが産休を取った後の職場復帰率は、なんと100％。人事制度の改革は働きやすい会社の風土に直結しているようです。

人件費が3％アップしたが利益も10％アップ

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ある印刷会社では、業務の見える化、効率化を目指し、人事評価制度を導入しました。力を入れたのは、社員一人ひとりの「目標設定」です。会社の目指す方向を示したうえで、社員自ら業務改善に関する目標を掲げ、その達成度を給与に反映することにしたのです。

その結果が初めて給与に反映されたのが、2016年。約50人の社員のうち、約40人の給与アップが実現しました。もっとも給与が上がった社員は、基本給が2万4000円もアップしたそうです。

この人事評価制度によって、人件費がおよそ3％ほど上がりました。しかし、利益は約10％も上がったそうです。会社と社員がWin－Winの関係になったことを、数字が証明したといえるでしょう。適正な人事評価制度は、業績アップや社員の満足度向上に貢献し、ひいては「人が辞めない」定着率の高い会社を実現させることができるのです。

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