離職者の多い会社にありがちな6つの特徴 社員を適正に評価できない会社は伸びない

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その結果、「安心して働ける」という意識が広がり、社員の定着率が大幅に向上しました。昨年採用した新卒はまだひとりも辞めていません。

社員数もアップしました。2015年1月時点で150人だった社員(グループ全体)が、いまでは270人に。2年で1.8倍です。ちなみ社員のうち60%を女性が占めますが、彼女たちが産休を取った後の職場復帰率は、なんと100%。人事制度の改革は働きやすい会社の風土に直結しているようです。

人件費が3%アップしたが利益も10%アップ

『人が辞めない会社がやっている「すごい」人事評価』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします)

ある印刷会社では、業務の見える化、効率化を目指し、人事評価制度を導入しました。力を入れたのは、社員一人ひとりの「目標設定」です。会社の目指す方向を示したうえで、社員自ら業務改善に関する目標を掲げ、その達成度を給与に反映することにしたのです。

その結果が初めて給与に反映されたのが、2016年。約50人の社員のうち、約40人の給与アップが実現しました。もっとも給与が上がった社員は、基本給が2万4000円もアップしたそうです。

この人事評価制度によって、人件費がおよそ3%ほど上がりました。しかし、利益は約10%も上がったそうです。会社と社員がWin-Winの関係になったことを、数字が証明したといえるでしょう。適正な人事評価制度は、業績アップや社員の満足度向上に貢献し、ひいては「人が辞めない」定着率の高い会社を実現させることができるのです。

高橋 恭介 あしたのチーム代表取締役

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たかはし きょうすけ / Kyosuke Takahashi

1974年、千葉県松戸市生まれ。東洋大学経営学部卒業後、興銀リース株式会社に入社。2002年、プリモ・ジャパン入社。副社長として人事業務に携わり、当時数十名だった同社を500人規模にまで成長させ、ブライダルジュエリー業界シェア1位に飛躍。同社での経験を生かし、2008年、リーマンショックの直後に株式会社あしたのチームを設立、代表取締役に就任する。1200社を超える中小・ベンチャー企業に対して人事評価制度の構築・クラウド型運用支援サービスを提供するとともに、給与コンサルタントとして給与アップのための制度設計を支援。2018年2月には、人事評価制度の啓蒙と浸透を目的に「一般社団法人 人事評価推進協議会」を設立。代表理事就任。『人が辞めない会社がやっている「すごい」人事評価』『マンガでわかる ウチの会社っていい会社? ダメな会社?』(ともにアスコム)など著書多数。

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