テレビが生き残るカギは「ネット連動」にある

退潮続くテレビはどこを目指すべきなのか

テレビは、ただ視聴するだけなら完全な一方通行だ(写真:tomos / PIXTA)
熾烈な視聴率獲得競争を繰り広げるテレビ業界だが、総世帯視聴率(HUT)の低下などそのメディア規模は年々縮小の一途をたどっている。インターネットメディアの攻勢に対して、テレビはどこを目指すべきなのか。キーワードは「ネット連動」だ。

視聴率は下がり続けている

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さる5月、在京民放キー局5社の決算が出揃いました。各社の決算資料には、業績以外にもテレビの現状を把握するうえで参考になるデータが載っています。私が最も注目しているデータは各社のタイム収入とスポット収入、そして年度平均視聴率です。制作費や人件費なども気になるのですが、局によって計算基準が異なるので一律に比較はできません。同じ基準で計算され、かつ全体の規模を過去のデータと比較すると、テレビメディアが置かれている現状が見えてくるのが、タイム+スポット収入と年度平均視聴率です。

まず年度平均視聴率を見てみましょう。キー局5社の全日帯・ゴールデン(G)帯・プライム(P)帯視聴率の平均値の11年間の推移を見ると、図1のようなグラフになります。

(図1)民放キー局5社平均の視聴率推移

視聴率は相変わらず下げ止まる様子がありません。P帯は、05年度には12.2%ありましたが、16年度には9.3%に下がり、下落率はマイナス24.2%にもなります。この11年間で視聴率は4分の3になってしまいました。

気になるのはG帯・P帯の5社平均視聴率がこの4年間、下落の勢いを増していることです。P帯の前年比は、13年度は0.6%減でしたが、その後も2.7%、2.8%、4.3%と年を追うごとに下げ幅が拡がっています。

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