【洞爺湖サミットに何を期待するか】（最終回）G8サミットに今後何を期待するか

国連大学高等研究所客員教授　功刀達朗

（第5回より続き）

　洞爺湖サミットの特徴とハイライトをいくつか挙げ、G8の今後の課題と展望を考えてみる。

●温暖化対策に一定の成果

　サミット寸前には、急激に悪化した食糧、石油、金融（Food, Fuel, Finance）の3つのFが焦点となると言われた。しかし蓋を開けてみると、数多くの複合危機の中で、温暖化が中心議題となった3つのFは喫緊ではあるがいずれは解決可能であるのに対し、温暖化は待ったなしの身に迫る課題であるとともに、長期的危機であるのでこの選択は確かに正しかった。

　G8首脳が採択した宣言では、世界全体の排出量を2050年までに半減させるという数値目標が入れられ、これは昨年のサミットからの一歩前進であった。しかしこの成果は残念ながら、G8に中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカの5ヶ国が加わった「主要経済国首脳会合（MEM）」がその翌日採択した宣言には反映されず、広く失望の的となった。結局数値目標は今後の国連交渉に委ねられることとなり、前途多難が予想される。炭素回収・貯留（CCS）、技術開発・移転や日本提案の「セクター別アプローチ」の重要性にも合意がみられたが、中期目標とその実施をめぐるG8内部の対立と途上大量排出国との溝の深さが明らかとなった。

●開発・アフリカ問題には検証とフォローアップが必要

　今年はミレニアム開発目標（MDGs）に向けた中間年に当ることから既に進行中のレビューと、第4回アフリカ開発会議（TICAD）がG8サミットの助走役を果たしたこともあり、開発・アフリカに関するサミット宣言はよく整理され充実した文書となっている。2005年のグレンイーグルズと昨年のハイリゲンダムにおけるサミットのG8プレッジと、その実施の遅れを補うG8の更なる協力については、国際機関、援助受入国、企業、市民グループの協働による検証の必要がある。ことに、国連機関やOECDによる協力の強化だけでなく基本原則と実施基準の一貫性を高めることが重要であろう。プレッジと履行のギャップは過去にも度々あったが、今回のプレッジ総額は１兆ドルを超えるとも計算され、その履行のタイムフレームの曖昧さと実際の履行ギャップは、今後のG8の信憑性・信頼性にかかわる問題となるだろう。

●世界経済運営における権威の失墜

　第1次石油危機に際し、世界経済の建て直しと発展を求め主要先進国が始めたサミットの位相は、33年後の今日大きく様変わりしたことは明白である。毎回中心議題であった筈の世界経済の運営について今回の首脳宣言では、最も内容の薄い原則論がおざなりに並べられているとの印象が強い。その直接の理由は、サブプライム問題が引き金となった原油と食糧の高騰、過剰投機マネー、金融不安などの問題をG8で取り上げることをアメリカが強く嫌ったことにある。だがアメリカがそのような態度を仮にとらなかったとしても、ブッシュ政権の単独行動主義に振りまわされてきた他のサミット諸国にアメリカ離れの傾向があり、これらの問題につきアメリカから協力を引き出すことにはあまり期待していなかったようだ。

　アメリカの経済力、国際通貨としてのドル、軍事力に頼らず、EU内部や国際機構の枠組内で様々なアライアンスが形成されるとともに、G8そのものの結束の意義とその影響力は脱力化の一途をたどっている。また洞爺湖に招かれた中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカ等の新興国は、G8拡大の見通しもない状況においてG8による世界経済運営に協力しようとするシナリオを持ち合わせているわけではない。G8が秋波を送っているかに見える中東、ロシア、中国その他の政府系ファンド（SWF）は既に隠然たる影響力を見せているが、G8に対し協力的態度をとる兆しはまだ見えない。