日本銀行の｢異次元緩和｣リスクは大きい ペンシルベニア大学ウォートン校教授　フランクリン･アレン

──世界金融危機の原因の1つとして、グリーンスパン前FRB（米国連邦準備制度理事会）議長の時代の金融緩和政策が批判されていたはずです。

中央銀行は、不動産市場に当時何が起きていたのかを総括していないし、自身の責任についても語ってこなかった。民間セクターの貪欲さのせいにしてきた。

そして今、当時とまったく同じ政策を、もっと大規模に行っている。この現状を私は非常に心配している。量的緩和の結果、資産価格にはひずみが生じ、将来に向けて問題を蓄積している。今は先進国の株価が高騰しているが、その一方で、実体経済を見れば、成長率は高いどころか、低くなっている。新興国ですら決して成長率は高くない。高騰する株価と実体経済の乖離そのものが、問題が蓄積していることの証左だと思う。資産価格が下落したら問題が表面化する。