トヨタも乗る、ビッグデータの波

車両走行データ、自治体や企業へ提供

情報通信技術(ICT)の飛躍的な発展とともに、世の中には大量かつ多様なデータが飛び交っている。こうしたデータを瞬間的に分析することで、人間の行動や自然現象などを予測し、企業の経営や自治体の運営などに生かしていく概念が、「ビッグデータ」だ。

国内のみならず世界でも最大の自動車メーカー、トヨタ自動車もみずからが主体となって、この波に乗り始めた。トヨタは、自動車のリアルタイム走行データをはじめとする情報を自治体や企業向けに提供する「ビッグデータ交通情報サービス」を6月3日から開始する。

カーナビなどで収集・蓄積したデータを提供

トヨタは、カーナビゲーションなどを通じて、自社の自動車ユーザー向けに渋滞情報などを配信するカーテレマティクスサービス「G-BOOK」を通じて、約330万台の車両の位置や速度などのデータ(プローブ・カー・データ、フローティング・カー・データ)を収集・蓄積している。このデータをもとに、リアルタイムでの道路の混雑状況や、通行実績情報、交通量マップなどを作成。この情報をクラウドサービスとして提供する。

このサービスでは、自治体や企業は、自身が持つデータと重ね合わせてマップに表示させることが可能で、コメントや写真の投稿機能もある。利用者はパソコンやスマートフォン、タブレット端末で情報を閲覧できる。

具体的な利用シーンとしては、物流企業で渋滞の少ない配送ルートの探索や車両の位置管理などへの活用が見込まれるほか、自治体では災害時の交通状況や被災状況の把握、緊急車両の迂回ルートの探索などに用いることができる。

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