イオン東戸塚、巨大キッズ専門フロアの中身 不振の総合スーパー改革の切り札となるか

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オープン前日の内覧会では、子供向けワークショップのデモが実施された(記者撮影)

オープン前日の内覧会には、赤ちゃんや子供を連れた女性が多く訪れていた。その中のある女性は、「通路が広くてベビーカーでも移動しやすい。子供向けのお菓子やおもちゃは新商品が充実しているし、駅にも直結していて便利」と期待を寄せる。

イオンスタイル東戸塚は2月まではダイエー店舗だった。イオンは2015年1月にダイエーを完全子会社化して以降、ダイエーをSM(食品スーパー)事業に専念させ、東戸塚店などのGMSはイオン店舗に改装してきた。

だが、消費者ニーズの多様化やニトリやユニクロといった専門店の台頭などに対応しきれず、イオンのGMS事業の営業利益は低空飛行が続く。今2017年第1四半期(3~5月)の部門利益は93億円の赤字で、赤字幅は前期(47億円の赤字)の倍に拡大した。

駅前で西武東戸塚店とにらみ合い

GMS事業の浮上を図るうえで、イオンスタイルはカギとなる取り組みだ。年内に愛知県長久手市や広島県安芸郡、東京では目黒区碑文谷に新たなイオンスタイルがオープンする。一足先に営業を始めた東戸塚店の課題は何か。

同店は東戸塚駅東口からの連絡通路を歩いて8分ほどの場所に位置するが、その道のりのちょうど中間点には西武東戸塚店がそびえ立つ。同店を運営するそごう・西武はセブン&アイ・ホールディングスの完全子会社であり、東戸塚駅前は日本の小売り最大手どうしがにらみ合う構図となっているのだ。

イオン側は「店舗間の距離が離れていると競合するかもしれないが、両店は隣接していてむしろ相乗効果が出る」としている。イオンスタイル東戸塚はオープンから1年間で来場者数500万人を目指すが、真価が試されるのは、リニューアル景気が一段落してからだ。

中山 一貴 東洋経済 記者

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なかやま かずき / Kazuki Nakayama

趣味はTwitter(@overk0823)。1991年生まれ。東京外国語大学中国語専攻卒。在学中に北京師範大学文学部へ留学。2015年、東洋経済新報社に入社。食品・小売り業界の担当記者や『会社四季報 業界地図』編集長、『週刊東洋経済』編集部、『会社四季報』編集部、「会社四季報オンライン」編集部、『米国会社四季報』編集長などを経て2023年10月から東洋経済編集部(マーケティング担当、編集者)。「財新・東洋経済スタジオ」スタッフを兼任。

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