前半ランキングで上位を独占した金融業は、順位の変動はあるものの後半でも堅調な人気を保った。6位野村證券、7位大和証券グループ、8位損保ジャパン日本興亜、10位日本生命保険と、三菱東京UFJ銀行やみずほフィナンシャルグループを含め、トップ10に金融が6社ランクインしている。
9位の明治グループ(明治・Meiji Seikaファルマ)は前半から2ランクアップし、トップ10入りした。前半に引き続き理系ではトップで、さらに男子の順位が33位から13位に上昇している。
後半は商社が復調、観光関連も上位に
前半ランキングとの違いで見ると、15位三菱商事(前半31位)、16位伊藤忠商事(前半17位)、17位三井物産(前半42位)、26位住友商事(前半62位)と商社の復調が目立つ。三菱商事は男子の1位になっている。前半ランキングの調査タイミング(2~4月)では、資源安の影響で業績の赤字転落を発表する商社が続出、学生に嫌気されたが、企業研究等を通して長期的な影響は少ないと判断したのだろう、後半では見直された。
また、運輸業や旅行業など観光に関連する企業が上位に名を連ねている。トップのJTBをはじめ、12位に前半33位だった東日本旅客鉄道(JR東日本)、34位に前半71位の東海旅客鉄道(JR東海)がランクされている。さらに35位の日本旅行も、前半89位からかなり順位を上げている。訪日外国人数は年間2000万人を超す勢いとなっており、観光に関連する企業の成長余地を、就職活動を通して学生は感じとったのかもしれない。
そのほか、前半から大きく順位を上げた企業として、13位電通(前半35位)、24位コクヨ(前半52位)、25位資生堂(前半58位)、43位日立製作所(前半136位)などが挙げられる。
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