ゼンショーがＴＯＢで赤字スーパーを子会社化 M&Aの狙いは何か

牛丼「すき家」やファミレス「ココス」を展開するゼンショーホールディングスは１０月３日、食品スーパーを展開するマルヤ（東証２部上場）を株式公開買い付け（ＴＯＢ）で子会社化すると発表した。マルヤの側もゼンショーのＴＯＢに賛同を表明している。

買い付け期間は１０月４日～１１月１日で、ゼンショーは５０％以上の株式取得を目指す。公開買い付け価格は１株につき１５０円（１０月３日終値に対するプレミアムは３６．４％）。ゼンショーＨＤが投じる金額は１７．３億円（５０％取得時）～３４．７億円（１００％取得時）になる。ＴＯＢへの応募状況にもよるが、ゼンショーＨＤはマルヤの上場を当面維持する方針という。

今回、ＴＯＢにあたっては創業者の新井誠一・最高顧問のほか、親族が取締役社長を務めるアライ興産および西町コーポが賛同（保有株数は３者合計で発行済み株式の３７．７％）。２００８年１月から２２％の株式を保有する筆頭株主の投資ファンド、リサ・パートナーズは東洋経済の取材に対し、「ＴＯＢに応募するかどうかは現状では決まっていない」としている。

マルヤは埼玉、千葉県を地盤に約５０店を展開する食品スーパー。設立１９６２年と業界では老舗企業だが、近年は低価格競争についていけず業績は不振。売上高もピーク時だった０１年２月期の５５１億円が、１２年２月期は２５１億円と半分以下に縮小。営業損益も０７年２月期から７期連続の赤字が続き、継続前提に疑義注記がついている。

今回、ゼンショーＨＤはマルヤを子会社化することで、自らが持つマーチャンダイジング（ＭＤ＝食材の仕入れ、物流、加工、調理、商品開発といった一連の流れ）機能を活用し、食材の共同調達や商品開発での相乗効果に期待する。店舗の再配置などリストラ策については「今後のことは話し合って決める」とマルヤの多賀谷和彦・取締役総務部長は説明する。ゼンショーは０７年に青果販売専門の「ユナイテッドベジーズ」を傘下に収めており、小売り事業のＭ＆Ａは２例目となる。

市場縮小に歯止めがかからない外食業界では、生き残りをかけＭＤ機能強化や上流への進出でコスト削減を推進する取り組みが進んでいる。１０月１日に焼き肉店「牛角」を展開するレックス・ホールディングス（非上場）を子会社化したコロワイド（東証１部上場）も、店舗網を一気に増やし、ＭＤ機能を持ち込むことによる相乗効果が、Ｍ＆Ａの最大の狙いだとしている。

ただ、そのレックス・ホールディングスは、かつて買収したスーパー「成城石井」やコンビニ「ａｍ／ｐｍ」をすべて手放した。外食が小売を買収することのハードルをゼンショーがどう乗り越えるのかが注目される。

（松浦　大　＝東洋経済オンライン）