実現なるか！東京オリンピック--52年ぶりの開催目指す東京とライバル都市の思惑

「極めてシンプルで安上がり」。東京都が実現を目指している2016年東京オリンピック（7月29～8月14日開催）の特長を、招致委員会はこうアピールする。

会場の大半は都市の半径8キロメートル圏内に配置され、その多くは1964年の東京オリンピックで使われた会場の再利用。大会予算3100億円はテレビ放映権料、チケット収入等で賄われ、税金の投入はないという。

だが、計画内容をよく読むと、シンプルどころか大掛かりな投資を伴うことがよくわかる。開会式や閉会式が行われる晴海の「オリンピックスタジアム」、バレーボールなどの会場として使用される「代々木公園アリーナ」など5施設の新設に1609億円を投入する計画だ。

既存施設であっても、大型投資を伴うものは多い。たとえば水泳の主会場となる辰巳国際水泳場は、客席数2万人の水泳場を敷地内に新たに建設する。バスケットボールなどの会場も既存の競技場を建て替える。今年4月に来日して現地を視察したIOC（国際オリンピック委員会）評価委員会は、9月2日に公表された評価報告書で「これらの会場は（“改修”ではなく）“新設”のように思える」とクレームをつけた。