クライマックス迎えるＤＲＡＭの世界大再編

半導体の中心的存在であるＤＲＡＭで、世界再編がクライマックスを迎えつつある。ＤＲＡＭとはパソコンや携帯電話端末のメモリ（記憶装置）として用いられる半導体のこと。世界的に供給能力が過剰になり、ＤＲＡＭ価格が過去最低水準に低下。ＤＲＡＭメーカー各社は軒並み赤字にあえいでいる。

一部の業界関係者からは、「空前の価格下落は、不正資金疑惑で揺れる韓国サムスン電子の販売価格管理部門が、機能不全に陥っているからでは」との恨み節も聞こえる。だが、最大の原因は、新製品への過剰な期待による供給過多と見ていい。

話は１年前にさかのぼる。２００７年１月、米マイクロソフト（ＭＳ）が新ＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ・ビスタ」を発売した。３Ｄグラフィックス（３次元描画）など高機能の付加で、「従来の５１２メガバイトのＤＲＡＭでは不満。１ギガバイトは必要」「いや２ギガバイトだ」。パソコンの新規販売台数が伸びなくとも、パソコン１台当たりのＤＲＡＭ搭載容量が２～４倍に増えると、メーカー各社は皮算用した。韓国サムスン電子と韓国ハイニックスとの首位争い激化が大増産に拍車をかけたほか、各社の歩留まりが向上したことで、ＤＲＡＭの供給量が一気に膨らんだ。

ところが、いざビスタが発売されると、需要はさっぱり。ユーザーからは「従来のＯＳで十分」との声が上がった。最も一般的なＤＲＡＭのスポット価格は07年初に６ドル台だったが、わずか半年で２ドルを割り込んだ。

それでもメーカー各社はあきらめきれない。「欧米の学生が夏休みを終える『バック・トゥ・ザ・スクール』の秋に向けて、ビスタ搭載のパソコンが売れ、ＤＲＡＭ価格は回復」「新ＯＳの初期不良を改善した『サービスパック』がリリースされる08年初には回復する」といった具合。だが、期待は裏切られ続け、ＤＲＡＭ価格は上がるどころか、07年11月についに１ドル台を割った。１ドル割れは01年以来の過去最低の水準である。サブプライムローン問題の勃発で、ビスタの法人需要も盛り上がらず、３月に再び１ドルを割り込んだ。