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米大統領選挙という政治的なマラソンでは、外交政策によって候補者の「強さ」を測ることが多い。これとは対照的に、候補者はよく国内問題に焦点を当て、自分が詳細にわたって通じていると示そうとする(時には具体案を公開したりもするが、大統領選までに忘れられることはほぼ確実だ)。
大統領候補のこうした「資力」に焦点を当てれば、彼らの処世術についてさまざまな洞察ができる。しかし、重要なのは、平均的な米国人の懸念に候補者がいかに的確に対応するか伝えることであり、通常、外交政策は目立たない。
だが、今回は外交政策が議論の中心となっている。米国が直面している問題の中でも、シリアや中東の混乱、ロシアの軍拡、経済および環境問題における中国の台頭などの問題は明らかに重要で、無視できない。
本物の政治手腕は見えず
このことは、候補者たちが政策に精通しており、本物の政治手腕を有していると示さねばならないことを意味している。それにも関わらず、未だに候補者たちはただ「安全を守る」と有権者に約束するだけだ。それが、あたかも今日の世界で生き残り、繁栄するのに役立つかのように。
米国の外交政策は、伝統的に介入と孤立の間を行き来してきた。現状ははるかに複雑だ。米国への脅威は、テロ攻撃が起こるたびに明確になり、孤立主義が介入主義をたきつけることになる。しかし、米国の介入主義は一方的になる傾向がある。
候補者らの主張は、ほとんどこの枠組みに当てはまる。個別の問題を迅速に解決せねばならない場合は、決断の過程で、長期的な外交政策の成功に欠かせない難しい下準備が抜けてしまう。たとえば、過激派組織「イスラム国(IS)」がイラクとシリアで獲得した地域に「絨毯爆撃」を行おうとする上院議員テッド・クルス氏の政策には、そこにまず根絶の必要がある害虫がいることに関する漠然とした理解もない。
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