いずれにしても、混雑率が150%を超えている路線が都心部では複数あるわけだ。「通勤地獄」が戻ってきているといえそうである。
昔に比べると徐々に混雑率は緩和されているし、オフピーク通勤の推奨など、さまざまな策が練られてはいる。しかし、生活実感からすればまだまだ通勤は「地獄」だろう。
通勤のしんどさについては、言うまでもない。電車から吐き出される人の死んだ顔が、都市勤労者のリアルである。仕事場に着く頃には、なぜかへとへと。しかも、それが帰りもある。家に戻ったら家事や育児も残っているかもしれないのに、体力ゲージはゼロ。通勤時間による生産性の低下もさることながら、仕事以外の生活にまで通勤地獄は影響を与えていると思う。
その意味では、「オフィス空室率の減少」が突きつける問いは「出社は必要か？」というよりも、「この通勤コストを復活させてまで、出社は必要なのか？」ということではないか。
「オフィスは残る」ことを現実として考えていく
こう書くと、「じゃあ在宅に戻せばいい」と言いたくなる（そう思っている人が多いはずだ）。ただ、現実はそこまで単純でもない。通勤の損失が大きかろうと、企業としては対面のほうが生産性が上がると思っているだろうし、コロナ禍を経ても止まらなかった「出社」という流れを止めることはできない。
オフィス空室率からわかるように、現実問題として、オフィスは残る（たぶん）。ただし、残すなら「なぜ集めるのか」「どこまで集めるのか」「混雑や時間の損をどう減らすのか」までセットで考えないと、ホワイトワーカーの「悲しい実情」だけが濃くなってしまう。
企業側は「なぜ出社するのか」を社員に説得的に言語化できているのか。むやみやたらな出社命令ではなく、出社の目的に見合う頻度になっているのか。そして、出社を求めるなら、通勤の負担を減らす設計まで一緒に行っているのか。こうしたことを考える必要がある。
できれば、「オフィス不要論は間違いだった」とか「出社回帰はクソ」といった言葉で議論を終わらせずに、その次を考えたい。出社が避けられないなら、せめて「マシな出社」にする。こう考えることが必要ではないか。
