【航続距離は295kmを実現､日常の足として電気自動車を使う時代に】普通さが最大の魅力､ホンダの軽自動車EV｢N-ONE e:｣に期待が膨らむ理由

こうした充電インフラ設備に関し、注目なのは、2025年10月9日より、トヨタでも同様のサービスを開始したことだ。新充電サービス「ティーモ（TEEMO）」がそれだ。SUVタイプのBEV「bZ4X」の一部改良モデルの発売と同時に開始したこのサービスは、従来、トヨタが展開していた「EV･PHV充電サポート」の後継となるもの（ティーモ開始後も当面は継続）。ホンダのサービス同様、トヨタ車だけでなく、全メーカーのクルマに対応する（チャデモ規格に対応したBEVまたはPHEVに限る）。

また、月額基本料が無料なのも同様で、こちらは全国のトヨタ/レクサス（一部を除く）のディーラーに設置している充電器を利用できる。ティーモの会員になると、EVの急速充電器インフラを手掛けるe-Mobility Power（イーモビリティ・パワー）社が設置した充電器も使用可能。専用のスマートフォンアプリを使い、充電器を予約することなどもできる。

ホンダとトヨタ、それぞれ違うサービスだが、別メーカーのBEVでも利用できるほか、基本料金が無料など、共通点も多い。どちらも、より幅広い層が充電インフラ設備を利用できるようにすることで、まずは、BEVの普及を目指していることがうかがえる。これら新サービスにより、国内のBEV市場にどのような影響がでるのかも注目だ。

補助金の活用でガソリン車と変わらない価格に

N-ONE e:のリヤシート（写真：三木 宏章）

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ちなみに、軽EVの購入を検討しているユーザーなら、補助金を使うことで、より安価に購入できることも注目だ。たとえば、国のCEV補助金を使えば、2025年度の場合、N-ONE e:は57万4000円を受けられる。また、自治体の補助金なども合わせれば、東京都の居住者などの場合、ガソリン車N-ONEなどと同等の金額で購入が可能となるケースもある。

こうした補助金制度がいつまで続くかは不明だが、しばらく持続すると想定し、先に紹介した充電インフラ設備のサービスなどがより充実してくれば、N-ONE e:をかなり魅力的なクルマと感じるユーザーもより増えるだろう。

とくに、市街地での利用がメインのユーザーであれば、一充電走行距離で295kmもあれば十分と感じる人も一定数いるはずだ。まだまだ国内では販売面で苦戦中のBEVだが、今後の動向に注視したい。

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