東ソーがリチウムイオン電池材料で攻勢、ＥＶ拡大に商機あり

東ソーはもともと、ＬＭＯ向け原料の「電解二酸化マンガン」を日本企業で唯一手掛ける世界最大手。グループの東ソー日向と東ソー・ヘラス（ギリシャ）を併せて年５万９０００トンの生産能力を持つ。新開発のマンガン酸化物は電解二酸化マンガンで培った技術を基に、ＥＶ向けにより適した設計の素材としたものだ。

マンガン酸化物は電解二酸化マンガンと異なり、精製に電気分解を用いず、正極材向けに微粒子化するための粉砕工程もない。「精製する際の電気消費量は半分以下。粉砕機器を用いないため鉄などの不純物が混入せず、粒子の大きさを一定にそろえられる」と電池材料部の畠山尚志部長は解説する。

正極材は原料をアルミ板に積層するのが基本構造。粒子の大きさをそろえると、各粒子の性能を満遍なく引き出せ、「電池の寿命が延びる」（畠山部長）と言う。

今でこそ脚光を浴びる東ソーだが、苦節の時期もあった。同社は電解二酸化マンガンを１９３８年から展開。もともと乾電池向けの素材で、日本でも複数社が手掛けていたが、中国同業メーカーによる安売り攻勢に押され、日本勢は次々と撤退した経緯がある。

しかし、東ソーは経済産業省やＷＴＯ（世界貿易機関）を巻き込み、輸出価格が輸出国の国内価格などよりも低い場合に、差額に税金をかける不当廉売（アンチダンピング）関税を仕掛け、中国勢の猛攻に耐えた。こうした経験が新素材の創出につながったわけだ。