《書店減少》「都内でも私鉄沿線の店はどんどん減っている」「雑誌の返本率も悲しいほどに上昇」…それでも独立系書店が増えているワケ

書店の減少が続く一方で、独立系書店など“街の本屋”は存在感を増している（写真：Fast&Slow／PIXTA）

減少の一途をたどっている書店。その数は、2014年度の1万4658店から2024年度には1万417店まで減少し、この10年で3割減のペースだ（日本出版インフラセンター）。

紙媒体の売り上げがかんばしくないのは周知の事実だが、そんな中で近年存在感を増しているのが独立系書店である。書店を取り巻く経営環境の現状について、『本の雑誌』編集発行人／NPO法人本屋大賞実行委員会理事長の浜本茂氏に話を聞いた（以下、「」内は浜本氏のコメント）。

「本屋に入ったことがない子ども」はいる

2020年、新型コロナウイルス感染拡大により都心への人出が減少していた頃、住宅街に近い商店街では、『鬼滅の刃』（集英社）の最新刊だけでなく既刊も店頭から姿を消すほどの“鬼滅ブーム”も重なり、例年以上に繁盛する郊外書店が首都圏などで続出する現象が見られた。

しかし、Amazonなどのネット通販や電子書籍市場は拡大を続け、今年2月末には日販がファミリーマートとローソンへの雑誌・書籍の配送を終了。アフターコロナにおける書店の経営環境も大きく変化している。

「確かにコロナ禍では郊外の書店がバブルのような状態になりましたが、当時売れていたのは児童書・学参（学習参考書）・資格関連などが中心でした。郊外書店に新規の客が定着する期待もありましたが、現在は客足が都心へ戻っています。地方はもちろん、都内でも私鉄沿線にある書店はどんどん減っています」

比較的堅調な児童書の読者が、成長に応じて他ジャンルの本に移行していくのが理想だが、実際にはスマートフォンを持ち始める年代になると、書店から足が遠のくのが現実のようだ。

京王電鉄の子会社「京王書籍販売」は、京王沿線を中心に約20店舗を展開する啓文堂書店の全株式を紀伊國屋に譲渡。2025年6月30日をもって、啓文堂は紀伊國屋書店グループとなる。

「啓文堂は小・中規模の駅ナカ・駅チカ店舗がメインです。郊外型の書店よりも客足の多い立地にあるにもかかわらず、京王電鉄が手放すということは、書店の収益性の低さを物語っています。ただ、都市部に大型店舗を展開してきた紀伊國屋のノウハウで、どこまで店舗数を維持できるのか注目したいところです」

そんな都市部では「蔦屋書店」や「文喫」に代表されるシェアラウンジ付き書店や入場料制書店も注目されているが、業態としては貸しスペースに近く、アクセスの良い一等地でなければ成立しにくい。地方では「書店空白地帯」「書店ゼロ地域」と呼ばれるエリアも広がっている。

「書店ゼロ地域では、本屋に入ったことがない子どもが確実に増えています。栃木県那須町で、ベレ出版創業者の内田眞吾さんらが私財を投じて運営していた『那須ブックセンター』も、2021年に開業から4年2カ月で閉店してしまいました。そんな中、最近では青森県八戸市の公営書店『八戸ブックセンター』のように、行政が運営する書店も登場し、図書館と書店が一体化した事業も増えています」

独立系書店の台頭の背景にあるもの

街の本屋の苦境の背景には、出版市場全体の縮小があることは確実だ。新刊書店の経営には、人手に頼る在庫管理やデータ活用の遅れ、業界特有の利益構造といった課題も指摘されている。

「新刊書店の利益は定価の2割ほどで、人手をかけて雑誌や文庫本を1冊売っても、手元に残るのは100〜200円程度。完全に薄利多売のモデルで、買い切りで古本のみを扱う古書店とは利益率が大きく異なります」

新刊書店では、大手漫画出版社などが主導する形でRFIDタグによる在庫管理のDX化が進められているほか、AIによる需要予測によって発行部数や物流の最適化を図り、返本率を低減する取り組みも行われている。

現状、出版物のうち、消費者が実際に購入するのは6割ほどで、残りの4割近くは出版社へ返却される。そのため、返本率の低減は書店の利益改善にもつながるという。

また、書店減少を受け、データ活用やDXによってアナログな経営スタイルを変革する動きが活発化する中、いわゆる独立系書店は増加傾向にある。品揃えや空間、コンセプトなど、店主のこだわりが際立つ小規模な書店を指す独立系書店は、2024年10月時点で全国に約340店舗あるというトーハンの調査結果もある。

「より少ない資金で書店を開業できる環境が整ったことが、独立系書店の増加の主な要因です。楽天ブックスネットワークス（旧：大阪屋栗田）は、2017年から独立系書店向けの少額卸売サービス『Foyer（ホワイエ）』を開始し、トーハンも昨年から保証金不要の少額取次サービス『HONYAL（ホンヤル）』をスタートさせました」

独立系書店では、「シェア型書店」や「貸し棚書店」のスタイルを取り入れる店も多い。本棚の区画ごとに「棚主」が自分の好きな本を販売できる方式で、その使用料が店舗の重要な収入源となっている。

貸し棚スペースの設置に加え、カフェの併設や、新刊より利幅の大きい古本を扱うことで、従来の街の本屋とは異なる利益構造を持つ独立系書店も多いようだ。

「ニーズをうまく捉えて成功している独立系書店は少なくありません。都市部の大型書店では、ビジネス書・実用書などを軸とした売り場づくりが主流ですが、独立系書店や貸し棚書店には遠方から足を運ぶ客もいて、高価な人文系の本なども“目的買い”されることがあります。貸し棚書店では、仏文学者・鹿島茂氏プロデュースの『PASSAGE by ALL REVIEWS』が4店舗を展開していますし、直木賞作家・今村翔吾氏が手がける『ほんまる』も好調なようです」

とどまるところを知らない雑誌の返本率

新刊書店では、「復刊本（絶版本の復活）」の販売に取り組む店もある。従来は出版社が価格や発行部数を決定し、在庫の責任を持つ方式が主流で、書店は売れ残った本を送料の負担だけで返本できた。

この仕組みは書店にとって在庫リスクがない代わりに、取り分が少なくなるというデメリットもある。一方、復刊本の場合は、書店が発行したい本を自ら選び、販売することで利幅を確保する仕組みだ。在庫リスクは負うものの、利益率の改善が期待できる。

「実際のところ、“本離れ”がどこまで進んでいるのか、正確に把握できるデータはありません。もちろん、昔に比べれば読書に時間をかける人は減っていると思いますが、独立系書店などに熱心に足を運ぶのは、主に若年層です」

近年は、読書系インフルエンサーの影響やSNSでの口コミを通じて、書籍の売れ行きが伸びる現象も目立っている。

「文芸ジャンルでは『本屋大賞』の影響力が年々高まっており、ノミネート作品が10万部を超えることも珍しくありません。ここ数年は、2月にノミネート10作品が発表されると、受賞前の段階で増刷がかかるケースも多く、大賞受賞作は文芸カテゴリで年間ベストセラーとなります。大賞作品に限らず、ノミネート作や著者の過去作品が幅広く読まれる傾向は、文学賞として非常に好ましい動きです」

一方で、市場の縮小傾向が顕著なのは雑誌である。雑誌の返本率は1990年代には40％弱だったが、2023年の出版科学研究所のデータでは47.3％と、依然として高水準で推移している（書籍の返本率は33.4％）。

noteの有料記事を買うより雑誌を1冊買う方がコスパが良さそうにも思えるが、現状ではコンビニはもちろん、街の書店でも雑誌売り場が縮小されつつある。

「雑誌の取り扱いが減ると物流の効率が悪くなるため、取次会社は従来の配本ペースを維持できなくなります。結果として店頭に本が入りにくくなり、さらに売れないという悪循環に陥りかねません。その一方で、東急池上線・御嶽山駅の老舗『藤乃屋書店』では、雑誌が“今どきの街の本屋”とは思えないほど売れているそうです。2024年のリニューアルで、カフェスペースや大きな雑誌棚を設けたところ、ラインナップ自体は大きく変えていないにもかかわらず、売り上げが大きく伸びたと聞いています。来店者の属性の違いもあると思いますが、コンビニでは苦戦している雑誌も、売り場の見せ方ひとつで売れ行きが変わる可能性があるのだと思います」

書店の減少が続く一方で、独立系書店など“街の本屋”によるさまざまな取り組みが活発化している。「紙の本」と気軽に出会える場の重要性が、今も多くの人々に意識されているということなのかもしれない。

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