過去75年の株価検証から学んだ「株価暴落のパターン」8つ。下落トリガーになりがちな「陰の主役」とは？

中央銀行は、インフレ抑制のため景気が過熱してくると金利を上げる（金融引き締め策をとる）ことで景気を抑える役割を担っています。株価暴落につながるのは、中央銀行と市場との対話が不十分で、利上げ幅の決定や今後の見通し発言が市場の想定外だった場合です。

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このタイプは、金利変動の影響を大きく受ける金融業や業績が為替に左右されやすい輸出企業への影響が大きいという特徴があります。

また、株価暴落が発生したあとは、火消し発言が行われるなど、株価や為替の変動を安定化させる力が強く働く傾向にあるので、買いチャンスと捉えることもできます。

他にも、中央銀行のトップが交代直後で比較的経験の浅い時期に発生しやすい傾向にも留意しておきましょう。

ブレグジット（英EU離脱）ショックや岸田ショック・石破ショックが該当します。政治や選挙に絡む株価暴落のほとんどが市場予想とは反対の結果が出たときです。そのエネルギーは投機筋の短期的なポジション解消だと推定されます。

実際には、政治や選挙の結果が、ただちに実体経済に大きな影響を与えることは少なく、そのため株価暴落からの回復も早いことが多いようです。この暴落も買いチャンスと捉えることもできるでしょう。長期投資では割り切って無視することも1つの選択肢です。

日経平均大量入れ替えショックが該当します。市場全体に影響を与えるようなインデックスの入れ替えは稀ですが、日経平均株価やMSCI指数（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社が算出する全世界株式指数など）といったインデックス採用や除外に絡んだ個別株の暴落は定期的に発生しています。

インデックスの銘柄入れ替え時期

個別株単位では、それなりに影響があるので、持ち株が指数に採用されているかどうか、除外されるリスクはないかなどはチェックしておいたほうがよいでしょう。指数絡みで大きく売られた場合には買いチャンスになることもあります。こちらのタイプも長期投資では無視することも選択肢です。

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