過去75年の株価検証から学んだ「株価暴落のパターン」8つ。下落トリガーになりがちな「陰の主役」とは？

回避することができない災害型の倒産はさせないのが政府の原則となるので、ダメージを負った企業には政府からの支援が期待できます。コロナ禍では補助金が拠出されたほか、世界的にも大規模な金融緩和によって経済が支えられました。

天災は、実現した悪材料の大きさに比例した物理的なダメージを長期間にわたって与えますが、その復興は特需となります。暴落後の復興局面に株を買うことで大きな利益も期待できるでしょう。

リスクを取りすぎないことも大切

ドッジ不況の暴落、平成バブルの崩壊、リーマンショックが該当します。インフレやバブル崩壊などがきっかけで企業倒産が発生し、深刻な場合には銀行の破綻など金融危機にもつながります。

景気後退は影響が長引くのも特徴です。

ドッジ不況の暴落と平成バブルの崩壊ではデフレが発生し、平成バブルの崩壊では20年以上も景気低迷が続きました。リーマンショックでは円高不況となり、厳しい状況が数年間続いています。

金融危機では企業の連鎖倒産も発生します。従って、業績不振に陥った企業や倒産リスクのある企業を見極めて、それらの株式を保有しないことが重要です。株価の動向をチェックしたり、決算書で最新の業績を確認するとよいでしょう。

金融危機下では黒字決算のまま倒産する黒字倒産や不祥事が発覚していきなり倒産するケースも見られますので、リスクを取りすぎないようにすることも大切です。

スターリン暴落、オイルショック（第一次）、NY同時多発テロが該当します。株価への影響は各種各様で、スターリン暴落の場合は、朝鮮戦争の特需終了見通しが暴落の引き金となりました。オイルショックでは、政治的な駆け引きによって原油高が演出されました。NY同時多発テロは想定外だったテロ組織との戦争でした。

「遠くの戦争は買い」という言葉もあります。戦争やテロによる暴落は恐怖が先行する傾向にありますが、実現する悪材料を見極めることが大切です。戦争やテロの背景、影響範囲をよく理解したうえで合理的に判断するよう心がけましょう。

また、資源株や軍需株のように戦争で上昇しやすい銘柄もありますのでチェックしてみるとよいでしょう。