｢多様性尊重｣で逆に炎上､残念ケース増える背景 ｢つくり出された炎上｣多発､企業の対応も変化
（写真：happyphoto／PIXTA）
2024年もさまざまな企業で「炎上騒動」が起きた。それぞれの騒動の背景には、社会情勢や消費者心理の変化が透けて見える。印象深かった出来事を振り返りながら、2025年、企業にどんな消費者コミュニケーションが求められるのかを考察する。
※記事の内容は東洋経済の解説動画「【企業の炎上事件簿】取り下げる・取り下げないの基準」から一部を抜粋したものです。外部配信先では動画を視聴できない場合があるため、東洋経済オンライン内、または東洋経済オンラインのYouTubeでご覧ください。
撮影・編集：田中険人
「男性差別」の指摘が相次いだ
倉沢美左（以下、倉沢）：2024年もジェンダーにまつわる炎上が引き続き増えていると感じます。この領域で何か新しい傾向はありますか？
西山守（以下、西山）：ジェンダー関連でいうと、これまでは女性の描き方について炎上することが非常に多かったのですが、最近は男性の描き方について炎上するケースが増えてきました。
象徴的だったのが、しまむらグループが展開するベビー・子ども用品店のバースデイの事例です。「パパはいつも寝てる」といった男性をいじるような文言の入った新商品シリーズを展開したことで、「男性差別だ」という批判を受け、最終的には販売停止に至りました。
もう1つ目立ったのは、牛角の女性限定半額キャンペーン。女性でもかなり限定的な層に向けて条件付きで行われたキャンペーンだったのですが、やはり「男性差別だ」という指摘が相次いだ事例です。
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