日本企業は｢中国の素早さ｣についていけるか？ 2025年SDV投入ラッシュも油断ならない緊迫感

これまでのエンジン車では、開発期間「3年以上」というのが一般的だった。しかし、中国新興勢のSDVは、ソフトウェアや制御ユニットのアジャイル開発を行い、従来の業界の常識を一変させている。

ハードウェアとソフトウェアを分けて開発できるプラットフォームに力を入れ、開発期間の短縮を実現した。実際、新車開発からラインオフまでの期間を調べてみると、ホンダ「イエP7」が約40カ月かかったのに対し、新興勢は15～20カ月、BYDは16～22カ月と短い。

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つまり、中国企業はリスクを取りながら素早く製品を市場に投入し、フィードバックと改善を繰り返しながら、技術や製品の進化を進めてきたわけだ。

技術元メーカー車との競合

ふたつ目の課題は、兄弟車でカニバリゼーションを起こす可能性である。日系メーカーは提携先のプラットフォームを活用し、開発期間とコストダウンを実現している一方、同じプラットフォームを使う中国ブランド車と競合することになりそうだ。

長安汽車の「EPA1」プラットフォームで開発されたマツダEZ-6 は、長安汽車「深藍（ディーパル）SL03」の兄弟車であり、広汽AIONのプラットフォームで開発されたトヨタ「鉑智3X（bZ3X）」は、広汽「AION V」の兄弟車である。

「bZ3C」と同時発表された一汽トヨタ「bZ3X」(筆者撮影）

一汽トヨタやBYDトヨタなど、トヨタの中国合弁企業とトヨタ知能電動車研究開発センターが共同開発した「bZ3C」は、BYDのEV「宋（ソン）L」と競合する可能性もあるだろう。今後、中国ブランドの兄弟車が値下げすると、日系EVの販売に影響を与えると予測される。

3つ目は、競争力を持つサプライチェーンの構築だ。中国企業の技術や部品を活用して生産された日系EVは、電池やシステムユニットの調達にコストがかかるため、中国ブランド車に対して高いコストパフォーマンスを実現しづらい。